平均値上げ率

同調査によると、主要な食品メーカー195社における、家庭用を中心とした5月の飲食料品値上げは478品目、値上げ1回あたりの平均値上げ率は月平均15％となった。単月の値上げ品目数としては1月以降、5か月連続で前年同月を上回った（+51品目・+11.9％）。5か月連続での前年超えは、記録的な値上げラッシュの1年となった2023年6月以来、約2年ぶりとなる。

食品分野別の値上げ品目数

2025年5月の値上げを食品分野別に集計すると、ハム・ソーセージなど食肉加工食品が多くを占める「加工食品」（137品目）や、カレールウなど香辛料を中心とした「調味料」（192品目）が多くみられた。「酒類・飲料」（48品目）は、コーヒー飲料などが主な対象となった。

2025年通年の値上げは、10月までの公表分で累計1万4409品目にのぼり、前年通年の実績（1万2520品目）を超えた。1回当たり平均値上げ率は16％と、前年（17％）を下回った。食品分野別では、カレールウなどの香辛料製品やだし製品を中心とした「調味料」（4904品目）が最も多く、冷凍食品やパックごはんなどの「加工食品」（3685品目）、清酒やビール、清涼飲料水など「酒類・飲料」（2759品目）が続いた。また、既に6・7月単月で前年を大幅に上回る1000品目超の値上げが予定されており、2025年における飲食料品値上げの勢いは前年に比べて強い状態が続いている。

値上げ要因の推移（品目数ベース）

値上げ要因では、原材料の価格高騰や人手不足、流通コストに加え、近時は光熱費の上昇による値上げが再燃。原材料などモノ由来（「原材料高」）の値上げが全体の97.9％を占めたほか、人手不足に伴う昇給・賃上げによるコスト増を背景とした「人件費」（52.0％）は、要因別の集計を開始した2023年以降で最高だった。また、特に6月以降の値上げを中心に電気・ガスなど「エネルギーコスト（光熱費）」由来の値上げが急増し、年間でも66.1％を占めるなど、2年ぶりに前年を上回る水準で推移した。トラックドライバーの時間外労働規制などが要因となった輸送コストの上昇分を価格に反映する「物流費」由来の値上げは79.7％を占め、前月調査時（81.8％）から割合が低下した。

年間では約2万品目を予想、2022年の水準に並ぶ可能性も

足元では食品や日用品を中心に買い控えが強まるなど消費者の値上げ疲れが鮮明となり、現状以上のさらなる値上げは消費者の節約志向を強めるリスク要因となっている。そのため、飲食料品メーカーでは内容量の減量による実質値上げを含め、難しい価格設定の判断を迫られる状況が続いている。

ただ、2025年は人件費や物流費などのコスト増を受けた価格転嫁の動きが続き、粘着性の高いインフレ圧力として飲食料品の値上げに強い影響を及ぼしている。

過去の円安による輸入コストの増加や、直近では海苔やチョコレートに代表される、国内外での天候不順による各種原材料高の影響も根強く残っている。近時は電気・ガスなどエネルギーコスト増による値上げで再燃の兆しもみられるなど、値上げ要因は多様化・複合化が一層進んでいる。

足元では1ドル140円前後の水準まで円高が進み、2022年以降の値上げで主な要因となった小麦粉で値下げの動きもあるものの、プラ容器など包装資材を含めた「モノ由来」「サービス由来」双方の値上げ圧力が強く、今夏以降も価格改定による採算改善を目指す動きが各社で続くとみられる。

2025年の値上げは、年間累計では最大2万品目が予想されるが、飲食料品の値上げラッシュが本格化した2022年（2万5768品目）に並ぶ水準に到達する可能性もある。