「farmo気象センサー」開発 さくらんぼ農家の遅霜被害対策を開始 farmo2021年7月21日
栃木県宇都宮市のITベンチャー企業、株式会社farmoはあらゆるモノがネットにつながる「IoT」を活用し、日本の農業をサポートする「farmo（ファーモ）気象センサー」を開発。さくらんぼ農家の遅霜被害対策を開始した。
farmo気象センサー
栃木県北部と東北を中心に4～5月、冷え込む日が続いたことで遅霜による被害が発生し、果樹農家を中心に大きな被害が出ている。この影響で果樹の雌しべが枯れるなど、農作物への被害がでており、過去最大の88億円に上っていることが山形県の調べで明らかになっている。農家と日々、直接対話しながら製品開発を行う同社は、遅霜被害に苦しむ農家をサポートするために「farmo気象センサー」を開発。農場に設置し、データを測定する実証実験を始めた。
気温、湿度、降雨量、照度、風速、風向、気圧を計測できる「farmo気象センサー」は、測りたい場所や目安にしたい場所に簡単に設置。気象台から発表されるデータより、農家が知りたい、農場内の精度の高いデータを収集でき、遅霜への対策が期待される。また、「farmo気象センサー」を設置することで、遠隔からでも知りたい場所の気象データを確認できるため、労働時間、人的コストなどの課題にも対応すると考えられる。今回は、大きな被害が発生した山形県のさくらんぼ農園に設置し、データの収集を行っている。
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