ハウス情報をスマホで確認「通い農業支援システム」製作マニュアル公開 農研機構2021年9月1日
農研機構は8月31日、遠隔監視システム「通い農業支援システム」の製作方法を説明したマニュアルをウェブサイトで公開した。安価かつ簡便に導入できる同システム」により、生産者がハウス管理のために実際に足を運ぶ頻度を減らし、見回り時間を削減できる。
通い農業支援システムのイメージ
「通い農業支援システム」は、通信機能付きマイコンと小型パソコンを組み合わせ、ハウスの情報をスマートフォンで確認できる遠隔監視システム。ハウス内の温度などを定期的に確認できるほか、取得データは平均値やグラフなど生産者が利用しやすいように変換でき、材料費2万円から作成可能。同マニュアルにより、安価で簡便に「通い農業支援システム」を製作することでハウスの管理を省力化できる。
東京電力福島第一原子力発電所の事故後、福島の営農再開地域では、居住地から遠く離れたハウスを往来しながら農業を行う「通い農業」による農業経営や、ハウスが複数箇所に分散している農業経営で、各ハウスの状況を現地で確認することは大変な作業となる。
農研機構では、こうした遠隔地のハウスへ通いながら行う農業の支援に向け、IoTなどのスマート技術の適用を検討。その結果、高価で高精度な機器の運用ではなく、生産者自身が安価で簡便なシステムを構築でき、ハウスから離れていても容易にハウスの状況が確認できる「通い農業支援システム」を開発した。
同システムは、。材料費は2万円から作成でき、維持費は月に約1000円と低価格。ハウスの温度、湿度、土壌水分を定期的にスマートフォンで気軽に確認できるほか、最高温度、最低温度や平均温度など管理作業に必要な情報、グラフによる履歴の確認も可能となる。
生産者へのデータ通知画面
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