スマート農業による果樹の霜被害対策 山形県と本格導入に向け開始 farmo2021年11月9日
スマート農業ITベンチャーのfarmo（栃木県宇都宮市）は、山形県とスマート農業による果樹の霜被害対策を本格導入に向けて開始した。
さくらんぼ園に設置したfarmoの気象センサー
東北では4月以降、霜やひょうによって農作物などへの被害が相次ぎ、山形県では特産のさくらんぼや西洋なしの被害のほか、新たに杉の苗木の被害も加わり、過去最大の被害額となった。同社は、山形県のさくらんぼ農家に出向いて聞き取り調査を行い、山形県農政部と農園内の気象情報をピンポイントで測定できる気象センサーを開発。6月から山形県内の果樹農家で実証実験を行い、57か所に気象センサーを設置し、本格的に導入を開始した。
果樹は、花芽の時期に霜にあたると花芽が落ち、凍結すると果樹が育たなくなるなど大きな被害をもたらす。山形県では4つの地域で気象情報が発表されるが、各地域の果樹園の気象データと一致せず霜対策は難しい。そこで同社は、リアルタイムに農家のスマートフォンに気象データを通知できる、 IoT 技術を活用した霜対策気象センサーを開発した。
山形県農政部によると、県内全域のさくらんぼ、りんご、西洋なしの果樹園内で気象センサーの設置に協力した農家が自らスマホでデータを確認するなど、協力体制が進んでいるという。
現在、気温と降雨量をモニタリングしているが、今後は果樹園内のピンポイントの低温注意や、気温・降雨のデータから病害虫の危険性を知らせるプッシュ型通知のシステムも開発。また、農家が低コストで導入できる霜検知センサーとアプリを2022年2月を目標に提供する。
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