害虫の発生調査の自動化へ モニタリング装置を開発 農研機構2023年9月6日
農研機構は、IoTカメラとフェロモントラップを組み合わせることで害虫を自動で捕殺・廃棄し、日単位で捕殺した害虫の画像を遠隔地から収集する技術を開発した。これまでの害虫の発生調査では、定期的（5～7日ごと）に調査地に赴き、害虫を計数・廃棄する労力がかかったが、この技術により、省力的かつ日単位での害虫発生データの収集が可能になった。同技術はデータに基づく緻密な害虫管理への応用が期待される。
開発した害虫モニタリング装置の写真（a)と動作の流れ(b)
ほ場等での害虫の発生情報は、害虫の基礎的な生態把握や薬剤散布などの時期を見極めるために必要な基盤的情報。従来の発生調査では、プラスチック製容器や紙の粘着板にフェロモン剤（同種の虫を誘引する化学物質）を利用し、特定の害虫を捕殺し、調査者が目視で捕殺数を確認していたが、既存手法では調査者が直接現地に行き、捕獲した害虫を毎回カウントした後に廃棄する労力が必要だった。
特に蛾類などの飛来性害虫は日単位で移動・分散するため、既存手法では毎日現地に行って確認しない限り、日々の発生を把握することは困難だった。
装置から送られてきた画像の一例
そこで農研機構は、撮影した画像をメールで送信することやクラウド上へ保存可能なIoTカメラを使い、1日ごとに捕殺した個体の画像をメール送信し、その後捕殺した個体を自動で廃棄する機能を有する装置を開発。この装置を導入することで、これまでは約1週間間隔で確認していた害虫の発生状況を、遠隔から日単位で確認できるようになった。
この技術は、広域を飛来する害虫の移動・分散に関する生態解明や、外来種のモニタリング、適期適所での効率的な薬剤散布など、より先進的かつ省力的な害虫の防除対策の定に寄与し、害虫調査の省力化や飛来性害虫の蔓延防止につながる。
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