オタネニンジン

オタネニンジンの国内生産は1950～60年代をピークに大幅に縮小し、栽培農家数・栽培面積ともに激減。2020年の栽培農家数は1980年の約18分の1に、面積は約42分の1になったという報告もあり、国内自給率は約0.4%にまで低下し、ほぼ輸入に依存している。

オタネニンジンは種まきから収穫まで4～6年にわたり、高度な栽培管理技術が必要とされるため、新規参入のハードルがとても高い。特に、種子の休眠打破技術や発芽率向上、良苗生産には高度な技術が要求される。

アクアポニックス農法によるオタネニンジン育苗機材の前で。
千葉大学 渡辺均教授（左）とIGNITION代表取締役の佐藤吏氏

オタネニンジンは「人参湯」や「補中益気湯（ホチュウエッキトウ）」など多数の漢方処方に使われ、輸入価格の高騰などにより、国内製薬企業や漢方専門医療機関が安定的に良質な原料を確保できない状況にある。中国を中心に海外依存を続ける現状において、近年は輸出規制や国内需要増による原料不足が懸念されており、生薬原料の国産化は「医薬資源の確保＝国家的な安全保障」の問題として、多くの研究機関や行政が取り組みを加速している。

共同研究では、水産養殖と水耕栽培を融合した循環型農法のアクアポニックス（Aquaponics）を用いて、オタネニンジンの種子生産と良苗の効率的な発芽を実現する技術開発に挑戦。オタネニンジンの発芽率の向上には高度なノウハウが必要とされるが、アクアポニックスによる持続的で安定的な水質・環境管理により、種苗生産の歩留まりを高める。また、室内（または適切なハウス環境）でのアクアポニックスを活用することで、天候や連作障害の影響を最小化できるだけでなく、水や養分の循環を最適化することで栽培リスクや作業負担の軽減を図ることが可能になる。

国内における高品質なオタネニンジンの種子・苗の安定供給が実現すれば、高品質な薬用原料を安定的に確保できるようになり、日本の漢方治療の発展と安定に大きく貢献することが期待される。また、同研究成果をもとに、国内外の新規参入者が参画しやすい生産モデルが確立されれば、農業の担い手不足問題の解消や、高齢化が進行する地域における新たなビジネスモデル創出のきっかけにもつながる。