日農ネットアグリ市況（全国主要7市場）によると、母の日の1週間前（第19週）における国産カーネーションの平均単価は99円（税別）。
前年（96円）比で3％、平年（79円、過去5年平均）比では25％の上昇です（図）。
ネットアグリ市況の調査がはじまった2011年（66円）からは実に50％の上昇となっています。

それにもかかわらず、入荷量は前年より10％減、平年比でも15％減少しました。
つまり、今年の高値も「需要拡大による単価高」ではなく、「供給減による単価高」でした。

なぜ、単価高が続いても国内生産は減り続けているのでしょうか？
前回（第59回）では、その主な要因として以下を挙げました。
①生産者の高値への不信感
②高齢生産者のリタイア
③農村のエネルギー喪失（増産への意欲の低下）

加えて、国産カーネーションが生き残るためには、「夏の高温対策技術の導入による品質改善」が必要だとも指摘しました。

母の日の定番カーネーションの生産が減りつづけている【花づくりの現場から　宇田明】第59回
https://www.jacom.or.jp/column/2025/05/250508-81461.php

それら生産者側の事情だけでなく、気象環境の変化も生産減少に大きな影響をおよぼしています。
カーネーションの原産地は地中海沿岸で、冷涼で乾燥し、日照の多い気候を好み、高温多湿は苦手です。
日本の夏は、もっとも苦手な環境です。

そのため、暖地では母の日が終わると改植し、苗の状態で夏を越させ、秋の夜温の低下とともに生育を促します。
この間の切り花出荷は、北海道や長野県などの冷涼地に頼っています。

しかし、地球温暖化による夏の高温化と残暑の長期化で、定植後の生育不良が目立つようになりました。
摘芯後の発生する芽の数が減り、生育が不良で、開花が遅れるため、収量が減少しています。
単価高にもかかわらず、生産が回復しない背景には、生産者の減少に加えてこうした「収量減」も大きく影響しています。
また、経営が改善しないのは、生産コストの上昇と、収量減の二重苦にあるといえます。

夏の高温や長引く残暑は、今後さらに常態化することが予想されます。
そのため、高温対策は日本農業全体にとって重要なテーマです。
花産業における高温対策には、2つの方法があります。

①物理的対策
これは、施設園芸全般に共通する対策です。
代表的なものはヒートポンプを利用した冷房です。
それも従来の夜間冷房（夜冷）から、昼夜を通じた「全日冷房」が必要になっています。
ヒートポンプに加えて、パッド＆ファンの併用などが考えられますが、これはほぼ太陽光利用型の植物工場と同じです。
このような設備投資と膨大なランニングコストに耐えうるのは、バラやコチョウラン生産の一部に限られます。
カーネーションでは、遮光・遮熱資材や塗料の利用やヒートポンプによる夜冷が現実的ですが、冬季の暖房が精いっぱいの生産者が多く、導入は限られています。

②栽培技術的対策
「品種に勝る技術なし」と言われるように、耐暑性・多収性を備えた品種の開発が最も有効です。
しかし、現在のカーネーション育種は、ほぼオランダ系企業が独占しており、耐暑性品種の開発には期待できません。
オランダの8月の平均気温は18℃で涼しく、彼らには耐暑性育種の概念がないからです。

では、日本の酷暑にどう対応すればよいのでしょうか。
特別な技術があるわけではありません。
むしろ、いま見直すべきは、かつてあたり前だった「百姓ワザ」です。
たとえば、
・改植前の耕うん時の土壌水分の見極め
・苗を定植するときの土壌水分や畝の均平化
・かん水装置の種類により土の「硬さ」を微調整など
こうした「あたり前」のつみ重ねが初期生育を左右します。

また、国産苗と、生産国がさまざまな輸入苗が混在し、苗の形状、冷蔵庫での保管期間がさまざまな苗を植えるのですから、苗を見て、植えつける強さ、深さなどを手加減するワザが重要になります。
近年はこうしたアナログ技術を軽視し、コンピュータ制御の環境調節に頼る傾向が強まりました。
それらだけでは収量減を防ぐことができていません。
こうした「百姓ワザ」がベースにあることで、初期生育を旺盛にし、収量増が可能になります。

こうした技術は、流通や小売はもちろん、周囲の生産者からも見えにくい「ブラックボックス」であり、まさに生産者本人がもつワザそのものです。