同コンソーシアムは、"医食同源米"の普及を通じた取り組みにより、①国の財政を圧迫している医療費を大幅に減らすこと、②次代を担う子供や妊婦の健康度を高めると共に少子化を防ぐこと、③病魔で苦しむ人々を減らすと共に健康寿命を延長させ、介護費を減らすこと、④コメ消費量を増やし食料自給率の向上を図ること、⑤休耕地を無くすと共にコメの輸出によって海外の人々にも健康長寿で貢献すること、⑥コメの価値を高め生産農家の意欲向上を図ること、という点において国難解決を目指すもので、東洋ライス（東京都中央区）と同社代表の雜賀慶二氏が発起人となり設立された。

同コンソーシアムの会員は、医食同源米の普及を促進するため、「官学産消」それぞれの分野で役割を持って活動する。

「官」において行政は、地域住民、特に園児、小中学生や妊婦などに対する医食同源米を活用した施策の展開に努め、「学」では、学識経験者は、医食同源米が人々の健康に有益なことの涵養に努める。

また、「産」においてコメの生産者は、より安全且つ美味で酵素活性度の高いコメ作りに努め、精米業者はそのコメを医食同源米の加工と供給に努める。

流通業者は医食同源米の販売・普及に努め、外食業者実需者は医食同源米を炊飯して消費者に提供・推奨する様に努める。さらに「消」における消費者個人は家庭において医食同源米を食する様に努め、法人は社員食堂などで、職員に医食同源米を食する様に努める。また、個人・法人いずれも知人などにもそれを広める様に努める。

コンソーシアム設立の背景

日本では未病を含む種々の病に罹患する人々が増加。昭和30年頃に2300億円程度だった医療費は、令和4年度は概算で46兆円となった。

同コンソーシアムの設立発起人である雜賀氏は、古くは江戸時代の「江戸患い」、さらには明治末期の陸軍における「脚気」の蔓延と、精米機の変改時期が一致することにヒントを得て、今日、医療費が膨張し続けるのは「過搗精の白米」の流通が原因の一つにあると結論付けた。また、元来、滋養源である玄米には、ビタミンやミネラルのほか、食品の中でコメのみに含まれる「モミラクトン」などの各成分が含有されているが、従来の「精米加工」では、これらを取り去ってしまっていたことが不健康の主因と考えた。

このほか、国内の米消費量減少に伴う休耕地の増加、少子高齢化による担い手の減少、不安定な国際社会情勢による食料安全保障問題など、あらゆる方面で国難が山積している。

こうした状況に対し、これまでに、①加工玄米亜糊粉層残存米、ロウ層除去玄米の摂取による医療費削減、②加工玄米亜糊粉層残存米の摂取によるCOVID19罹患者の低減などが学術的に実証されてきたが、すべての国難を解決するには、より広く実社会に浸透させる必要があることから、同コンソーシアムの展開によってオールジャパンで国難解決を推進する。