Z-GISの画面

同講習会は、「はじめようスマート農業キャンペーン」の一環として2022年12月から始められ、今回が最後の開催となった。

日本の農業は、高齢化や担い手の減少といった問題を抱えている。加えて、生産者一人当たりが管理するほ場面積は年々増えており、作業の効率化が求められている。こうした問題を解決するため、ＪＡ全農では生産管理システムの導入を進めており、作付管理や評価におけるZ-GISの利用を呼び掛けている。一方で、こういったスマート農業は初期投資が高いことが多く、導入に踏み切れない生産者がいる。

Z-GISは作付管理、評価を効率よく行うことができる営農管理システムであり、ＪＡ全農が低価格で提供している。同講習会ではZ-GISについて、紙の地図でほ場を管理している生産者、栽培品種が多い生産者に適していると紹介された。加えて、事業承継においてもZ-GISが役立つことが伝えられた。

PCの画面を共有しながら、実際の操作方法も紹介された。高精細な地図を基にポリゴンと呼ばれる多角形の図形をほ場の形に合わせて作成し、ポリゴンの情報が含まれたExcelファイルに生産者が管理したい項目を自由に追加、編集することで、ほ場の情報をデジタル化できることが伝えられた。作成したポリゴンは形の変更、分割が可能なため、ほ場の合筆や分筆にも対応できることも説明された。ポリゴンの情報が含まれていないExcelファイルでも、Z-GISのインポーター機能を利用することで、既存の情報とポリゴンの情報をひも付けられるため、Z-GISを利用してないがExcelファイルを使ってほ場の管理をしている生産者にも向いていることが伝えられた。また、新機能として追加されたeMAFF農地ナビのデータを読み込ませることで、ポリゴン情報を含んだ地番付きのデータを一度に複数作成できることも紹介された。

Z-GIS公式ホームページからダウンロードできる、ワークシートについても説明がされた。同シートはZ-GISに読み込ませられる練習用のExcelだが、管理項目が既に入力されており追加、編集もできる。同講習会では、同シートを活用してポリゴンを新たに作成し、各生産者の実態に合った作付計画の作成が提案された。Z-GISのユーザーが利用可能な、Z-GISクラウドという専用のクラウドストレージについても説明があり、他のPCで作業を行うときやデータのバックアップ先としての活用が紹介された。また、Z-GISには地図の印刷機能があるため、ほ場で紙の地図を利用したい生産者にも対応できることが伝えられた。