JAの活動:今さら聞けない営農情報
農薬の正しい使い方(20)【今さら聞けない営農情報】第286回2025年2月22日
「いまさら」では農薬を正しく、安全に、しかも高い効果を得るため、農薬の正しい使い方の基礎知識をご紹介しようと考え、まずは、農薬を正しく使うための第一歩である農薬の製剤に関する基礎知識をご紹介しています。
前回、飛散(ドリフト)のメカニズムをご紹介しましたので、今回はドリフトの防止法をご紹介します。
1.ドリフトリスクの低い製剤を選ぶ(使用剤型を変える)
水和剤や液剤など水で希釈して散布する製剤は、性格上、製剤以外の方法でドリフト対策を行わなければなりませんが、もし防除したい対象病害虫雑草に使用できる粒剤があれば、粒剤を使用することでドリフトのリスクは格段に減らせます。さらに言えば、水稲で使用するジャンボ剤や水口処理剤などはさらにドリフトのリスクを減らせます。ただし、粒剤を遠くまで飛ばすことを目的に作られた散布器具を使う場合は、圃場を通り越して隣接圃場に飛び込まないよう注意が必要です。
2.暴風ネットや覆いをかける(物理的に防ぐ)
散布液は風に乗って飛んで行くので、それを防ぐためには、隣の圃場との間に防風ネットを設置したり、かかってほしくない作物にあらかじめ不織布ネットなどをかけて飛散してきた農薬がかからないようにすることで物理的に防ぐことができます。この方法は、確実ではあるのですが、手間と費用がかかるのが難点です。多くは、果樹栽培や小面積の無農薬栽培圃場などへの飛散防止対応などに使われています。
3.隣接圃場にも登録のある農薬を使用する
農薬取締法は、登録作物を遵守事項にしているので、近隣の作物を調べ、もし万が一飛散してしまっても農薬取締法違反とならないように、隣接圃場の作物にも登録のある農薬がある場合はそれを選ぶようにします。ただし、効果面や使用回数制限などを十分な検討が必要です。
4.飛散が少ない散布方法を選ぶ
少水量散布法、飛散防止カバー、霧無ノズルなど、飛散を少なくする技術が開発されていますので、それらが利用できる場合は積極的に利用します。特に水希釈散布の場合、散布の水滴が大きく、遠くに飛んでしまう小さな粒子がほとんど無い"霧無ノズル"を使用するだけで、かなりドリフトを減らせます。ただし、これらを使用した場合、散布の粒子が大きく作物の表面全体を薬剤の膜で覆いきれないこともあり、浸達性や浸透移行性が少ない有効成分によっては、十分な効果を発揮できない場合もあります。なので、農薬製品の使用上の注意事項をよく読んで使用できるか確認するようにして下さい。
このような対策の詳細は、日本植物防疫協会ホームページに詳しく掲載されているので参考にして下さい。
重要な記事
最新の記事
-
「安定供給は1丁目1番地」 トランプ関税、農産物輸出でも懸念 JA全農が総代会2025年8月1日
-
地域共生は農協の本分 前北海道農協中央会会長・小野寺俊幸氏(1)【プレミアムトーク・人生一路】2025年8月1日
-
地域共生は農協の本分 前北海道農協中央会会長・小野寺俊幸氏(2)【プレミアムトーク・人生一路】2025年8月1日
-
米農家の所得支える制度必要 米価急落時には国は適切対応を 全農会長ら発言2025年8月1日
-
【注意報】イネに斑点米カメムシ類 県内全域で多発のおそれ 埼玉県2025年8月1日
-
【注意報】県内各地のりんご園地でハダニ類が多発 岩手県2025年8月1日
-
【注意報】マンゴーハフクレタマバエ 八重山地域で多発のおそれ 沖縄県2025年8月1日
-
【注意報】斑点米カメムシ類 県内全域で多発に注意 石川県2025年8月1日
-
【注意報】水稲に斑点米カメムシ類 府内全域で多発のおそれ 大阪府2025年8月1日
-
【注意報】水稲に斑点米カメムシ類 県内全域で多発のおそれ 静岡県2025年8月1日
-
【注意報】ネギアザミウマ 県下全域で多発に注意 富山県2025年8月1日
-
【注意報】キク、野菜、花き、果樹にタバコガ類 県下全域で多発のおそれ 富山県2025年8月1日
-
【注意報】かんきつにミカンハダニ 県下全域で多発のおそれ 宮崎県2025年8月1日
-
【注意報】かんきつにチャノキイロアザミウマ 県内全域で多発のおそれ 静岡県2025年8月1日
-
水稲早期栽培 徳島、宮崎、鹿児島 前年比「やや上回る」7月15日現在2025年8月1日
-
渇水・高温対策本部を設置 水利施設管理強化事業の積極活用を指示 農水省2025年8月1日
-
全農 政府備蓄米 91%出荷済み 7月末2025年8月1日
-
【人事異動】JA全農(8月18日付)2025年8月1日
-
【人事異動】JA全農(8月1日付)2025年8月1日
-
【'25新組合長に聞く】JA伊勢(三重) 酒徳雅明氏(6/25就任) 伊勢ブランド・観光資源を農業振興に生かす2025年8月1日