津波で沿岸農村地域の地下水が塩水化した場合、代替水源を深層地下水にすることがある。緊急時に短期間で広い範囲の調査を可能にするため、農研機構は2018年に、電磁波の送受信により地下構造を推定する「CSMT電磁探査法（図参照）」を応用し、同時に複数点で測定を行う高能率な深層地下水調査法を提案した。
　今回、この手法のマニュアルを作成し無料でダウンロードできるようＷＥＢで公開した。
　マニュアルでは、地下水の利用保全に携わる行政部局の技術者や民間事業者など向けに、同手法の適用範囲、調査計画における留意点、試作システムの操作法と調査事例等について記載している。

（写真）
同時多点受信を行うCSMT電磁探査法

（関連記事）
・担い手の声を地域農業振興に　パワーアップ大会で意思統一（18.11.21）
・食料安全保障の確立へ　「農」を軸に新基幹産業（1）【内橋克人・経済評論家】（18.10.25）
・あの時代　農家も飢えていた（１）【上山信一・農林中金元副理事長】（18.10.17）
・【ＪＡ全農米穀事業部】コメの実需者直接販売125万ｔ目標（18.03.09）
・【JA全農米穀事業部】多様な集荷対応の強化　目標310万トン確保－29年産米生産・集荷・販売基本方針（17.03.22）
・【第3回　中東・北アフリカ】人口5億　耕地は乏しく世界の食料にインパクト（16.08.18）