世界の穀物生産量は、1970年に比べ、約２倍に増加したが、2050年頃には現在の穀物生産量を、さらに倍増させる必要を説く予測もある。穀物生産量を増やすには、農地面積と収量を増やす必要があり、農作物を病害虫から守る農薬が、より重要な役割を果たすことになる。
　「メトミノストロビン」は、日本においては水稲向けに使用される殺菌剤だ。同剤は水面施用により、根からの速やかな吸収と長い持続効果を有する特徴があり、イネの主要病害である「いもち病」や「紋枯病」などに高い予防・治療効果がある。
　汎用性が高く、海外では主に大豆に使用されており、食料需要の高まりを背景に取扱量は増加している。住商アグロは、2014年に「メトミノストロビン」の日本を除く世界の事業権をバイエル社から買収しており、今回の買収により、全世界での事業権を住商アグロが保有することになる。
　住商アグロは、「メトミノストロビン」と他剤との混合剤を開発することで、果樹・野菜向けにも適用拡大を図り、2020年には全世界で数十億円規模の売上を目指していく。
　住友商亊グループの農薬事業は、1970年代の日本メーカーの農薬輸出トレードに始まった。現在では世界30ヶ国以上で農薬輸入販売会社を有し、バリューチェーンの深化を通じて各国農業の生産性向上・効率化に貢献している。
　住商アグロでは、「メトミノストロビン」を、このグループ販売網を最大限活用して、普及販売していく方針だ。