GINZAFARM×日本農薬 AIによる病害虫の自動検知と自動診断システム構築へ協議開始2023年2月14日
GINZAFARMと日本農薬は、未来の食と農業を支えるためにテクノロジーを活用した新たなIPM(総合的病害虫雑草管理)を構築するため、農作物のAIによる病害虫の自動検知と自動診断のシステム構築に向けた協議を開始する。
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協議の具体的な内容として、GINZAFARMの「Dr.FARBOT」によるセンシング・AIによる異変検出技術と日本農薬の「レイミーのAI病害虫雑草診断」アプリで培ったAIによる診断技術により、病害虫診断と適正防除判断のさらなる効率化を図り、農作物の病害虫による被害リスク低減に取り組む。
FARBOTは、2023年から販売が始まったプラットフォームタイプのロボットで農薬散布やセンシングなど搭載機構の付け替えで複数のタスクを実現する。日本農薬の病害虫診断AIは、2020年から無償で提供しているスマートフォンアプリ「レイミーのAI病害虫雑草診断」に搭載している。このアプリは熟練の農業従事者でも難しい病害虫雑草防除の対策と判断を、写真を撮るだけでAI診断し、適正な防除方法を提案する。
FARBOTのほ場見回りセンシングで取得した画像情報から病害虫による作物の異変を検知し、日本農薬の病害虫診断AIでそれを特定するという新たなソリューションの提供を目指す。
この連携には病害虫診断AIのAPI（Application Programming Interface）を使用することを想定。FARBOTが撮影する画像によって病害虫診断が可能になり、圃場管理の効率性が向上し、見逃し箇所を減らすことで病害虫による被害リスクを低減させる。将来的には、FABROTの環境センシングにより取得する複数のデータと組み合わせ、データベースの共有化によりさらに高いレベルでのIPM（総合的病害虫・雑草管理）を実現する。
同連携は、以下の趣旨を基にシステムデザインの構築を目標としている。
・熟練農業従事者のような高度な判断が誰でも可能になり、安心できる就農環境を築く
・病害虫による被害リスクを減らすことで作物の収量の安定化と収益の向上に貢献
・食料・農林水産業の生産力向上と持続性の両立をイノベーションによって実現を目指す「みどりの食料システム戦略」に寄与
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