ほ場で実施可能な
方法を組合わせて

◆被害程度を管理し、適切な防除法を実施

　ＩＰＭとは、総合的病害虫・雑草管理（Integrated Pest Management）の略称で、その目的は病害虫による農作物被害を防ぐとともに、人の健康へのリスクや環境負荷を最小限にすることにある。つまり、化学合成農薬（以下化学農薬）を必要以上に使用して病害虫・雑草を撲滅するのではなく、病害虫・雑草による被害程度を管理するとともに、経済性も考えながら適切な防除法を実行することがＩＰＭの基本的な考え方である。
　防除を化学農薬に頼りすぎると、耐性菌や抵抗性害虫等の発達、また土着天敵の減少などによって防除が困難になることがある。そこで化学農薬を活用しながら物理的防除資材や生物資材、耕種的防除などを取り入れ、効率的で環境負荷が少ない防除を行うことがＩＰＭの実践につながる。
　病害虫・雑草の防除においては、総合的に防除対策を立てていくことが重要である。その際にポイントとなるのが「予防」、「判断」、「防除」の３つである。

（写真）
効率的で環境負荷の少ない防除で安定した収穫を（※写真はイメージです）

◆病害虫・雑草が発生しにくい環境を整える

　病害虫が発生しにくい環境を整える基本は、健全な種子や苗を確保すること、バランスのとれた土づくりに努めること、病害虫の発生源を除去することである。また抵抗性品種・台木の利用、輪作などの対策もある。
　種子消毒や定植時の薬剤施用、水稲育苗箱処理剤の使用は、栽培初期の被害予防につながる。病害虫の発生が多い時期からずらして栽培することも有効である。
　害虫防除では、シルバーマルチや黄色粘着板などの設置で害虫密度を下げることができる。また、ハウス周りや畦畔の雑草は害虫の生息地となるので、雑草防除をしっかり行うことにより、害虫の発生を抑制することができる。

◆防除が必要か判断する

　病害虫・雑草の発生を確認せずに慣例にしたがって薬剤を散布すると、労力・経費が無駄になったり、環境負荷が大きくなったりする場合がある。地域の発生予察情報などを参考にして、圃場の病害虫の発生状況を事前に把握することが重要である。また、どのくらい病害虫が発生したら農作物の品質・収量等に影響が出てくるか確認するために、都道府県が作物・病害虫ごとに作成している「要防除水準」などを参考にして防除要否を判断する。

◆有効な手段を組み合わせて防除を

　ＩＰＭ体系では、化学農薬とフェロモン剤や天敵などの生物農薬、その他の防除方法・技術（表１）をうまく組み合わせて体系的な防除を行うことが重要である。病害虫の発生が多くなると防除が困難になるので、こまめに圃場を観察し、発生初期段階のうちに対策を講じる。

【天敵】
　天敵を導入する場合は、害虫が多すぎると防除が困難になるので、導入前に化学農薬によって害虫の密度を低下させ、導入後は天敵に影響の少ない薬剤を選んで防除する。
　気門封鎖剤などを活用してアブラムシ、ハダニ等の密度を低下させることも有効である。
　フェロモン剤は交信攪乱によって害虫の性行動を阻害するので、部会などの取り組みとしてできるだけ広域で使用することにより高い効果を得られる。フェロモン剤や天敵は地域や圃場によって効果に差が出る場合があるので、普及センターなど地域の指導機関と相談しながら使用するとよい。

【微生物】
　微生物農薬は、作物に病原性のない微生物を作物上に定着・増殖させて病原菌の生息域や栄養を奪ったり、昆虫などに感染して病死させたりする性質を持っている。
　このため、効果を十分に発揮させるためには、微生物を上手に定着させ、薬剤の特性に合わせて使用することが重要である。
　なお、生物農薬は防除対象となる病害虫が限定されるので、生物農薬への影響が少ない化学農薬を併用するなどの対策が必要になる。

【物理的防除】
　物理的防除については、事前に資材の特性をよく理解し、作型に合わせた資材の選定、設置を行う。また、他の防除法との組み合わせで高い効果が期待できる。

◆適期に的確な防除の実施を

　全農で取扱のあるおもなＩＰＭ資材は表２の通りである。このほかにも例えば住友化学などからさまざまなＩＰＭ資材が出されている。
　防除の際、病害虫の発生が多いため化学農薬が必要であるにも関わらず、無理に化学農薬を削減すると被害を大きくすることもある。適期に的確な防除を行なうことが重要である。
　生物的防除や耕種的防除法は地域の条件や天候などの影響を受けやすく、防除効果が不安定になることがある。また、物理的防除法は、導入する機械や資材などによりコスト高となる場合もある。総合的な防除体系を進めていくには、それぞれの対策の特徴を理解し、圃場の現場で実施可能な方法を上手に組み合わせていくことがポイントになる。
　国や県のホームページにはＩＰＭ実践のための手法が紹介されているので、これらの情報も活用しながら、生産者、指導者、そして消費者を含めてコミュニケーションを図り、総合的防除への取り組みを進めていただきたい。