「黙食」「マスク会食」約2割が実施 外食実態3月調査2021年4月23日
リクルートの外食市場に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は3月26日～28日、全国の男女2064人を対象に3月の緊急事態宣言解除直後に外食の実態や消費者心理について調査を実施した。有効回答数は2064件。
調査によると、外食実施の意向について、「外食をしている・するつもり」は、「以前と変わりなく」と「以前より頻度低く」を合わせ63.7％。同じ緊急事態宣言明けだった2020年6月と比べて9.7pt高かった。
現在感染予防のために外食の際に行う対策は、「大人数での会食は控える」が最多で59.7%。次いで「外から見て混んでいると感じたお店には入らない」35.0%が続いた。また、食事中の対策として「黙食」が22.0%、「マスク会食」は18.5%の人が実施していると回答した。
外食に行きづらい状況が続いた生活への影響については、「気軽に誰かと食事に行くことの大切さを感じた」と回答した人が64.4％。また、「忙しい時などに外食で済ませることができず、家事の負担が重くなった」が36.4。「外食の便利さを改めて感じた」と回答した人が51.0だった。
また、3月までの期間、緊急事態宣言発令の対象地域の消費者が飲食店の営業時間短縮により経験したことは「仕事相手との飲み会が減って良かった」が30.6％。一方で「食事時間が短く、中途半端になりそうなのでやめた」と回答した人が32.8％、「店舗内での飲食が間に合わずテイクアウトにした」は16.7だった。
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