「介護にまつわる意識調査」結果報告　キユーピー2021年7月6日

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キユーピーは、7月11日の「UDF（ユニバーサルデザインフード）の日」に向けて「介護にまつわる意識調査」の結果を公表した。

半年前と比べた体調変化

同調査は、「食べやすさに配慮した食事」を準備する人（介護の担い手）を対象に、在宅における介護の実態を調査・分析することで、介護の不安解消や課題解決に向けた提案につなげることを目的としている。2017年から開始し、5回目となる今回は「コロナ禍の変化」を中心に調査を行い、昨年11月に報告した4回目の調査結果と照らし合わせて分析。調査は3月1日～4月8日の期間、キユーピー「やさしい献立」キャンペーンに応募した全国の2101人のうち、喫食対象者が配偶者・親・おじおば・祖父母などの高齢者で「食べやすさに配慮した食事」を食べている712人を対象にインターネットで行われた。

調査によると、「半年前と比べた最近の体調変化」（複数選択可）について尋ねたところ、「運動量が減った」（16.2％）が最も多い結果となった。一方、「筋肉が落ちた」（14.4％）、「足腰が弱くなった」（13.4％）、「歩ける距離が短くなった」（10.8％）、「食欲が落ちた」（7.5％）、「痩せた」（6.0％）など、具体的に身体の変化を感じている割合は2020年に比べて低くなった。新型コロナの影響による自粛生活が長期化する中、運動の機会は減ったものの健康に気を使うなど、自己防衛の意識が昨年よりも高まっているとみられる。

感染対策に高い意識を保ちつつ、"家事疲れ"の側面も

「半年前と比べた買い物方法や場所の変化」（複数選択可）について尋ねると、「まとめ買いをするようになった」（23.3％）と「買い物の回数を減らした」（21.7％）が、2020年と同様、高い結果に。買い物回数を減らしてまとめ買いをする傾向は依然として続いており、新しい生活様式として定着しつつあることがうかがえる。また、「ネットスーパーの利用回数が増えた」（6.9％）が2020年からわずかに増加しており、買い物回数を減らす意識が高い傾向にあることからも、今後さらに増加すると考えられる。

「半年前と比べた食事の準備や食事をする状況の変化」（複数選択可）では、「外食を控えた」（27.9％）が2020年からさらに増加。高齢者など食事に配慮が必要な家族を抱える家庭では、引き続き高い感染対策意識を維持している様子が見られるとともに、離れて暮らす家族と帰省した際に外食するような場面も同時に減少している可能性が考えられる。一方で「冷凍食品や調理食品等の利用が増えた」（17.3％）や「家事の負担が増えた」（17.1％）の回答も昨年に比べて高い割合を示している。

半年前と比べたレトルトなど食事タイプの市販用介護食の利用回数の変化

日持ちする「食事タイプの市販用介護食」の利用が大きく伸長

「半年前と比べたレトルトなど食事タイプの市販用介護食の利用回数の変化」について尋ねたところ、「増えた」（35.5％）が2020年から大きく増加。さらに、「食事タイプの市販用介護食（やわらか食）」「とろみ調整」「流動食」のタイプ別に「半年前と比べた利用回数の変化」について結果を比較すると、「食事タイプの市販用介護食」が最も「増えた」（35.5％）割合が高いことが分かる。