サトウキビ栽培用施肥技術を開発 農研機構2015年11月6日
農研機構九州沖縄農業研究センターは10月21日、サトウキビ栽培用の低価格堆肥製造と、家畜ふん尿のメタン発酵から排出されるメタン発酵消化液の施肥技術開発、実証研究を沖縄で行い、耕畜連携モデルのマニュアルを作成したことを公表した。またこれらの堆肥やメタン発酵消化液を利用することで、化学肥料を70%以上削減したサトウキビ栽培が可能となった。
南西諸島の土壌は、有機物の消耗が激しいため堆肥投入による改良を必要とする特殊土壌。特に国頭マージ土壌の分布が広い地域では、野菜などの栽培が困難で、基幹作物を補完する収益性の高い作物の導入が求められている。基幹作物のサトウキビは、長期連作によりほ場の有機物投入不足の地力低下等から堆肥連用が効果的であることが明らかになっている。
しかしサトウキビ栽培用の堆肥価格が高いことから、多くのサトウキビ農家が化学肥料のみを使用している。これは沖縄県の林業が少なく、堆肥副資材が慢性的に不足していることも起因している。
今回、九州沖縄農研が開発したメタン発酵消化液の施肥技術を活用することで、化学肥料を70%以上削減したサトウキビ栽培ができるだけでなく、ソルガムやソバ、野菜類の減化学肥料栽培も可能となった。
（図）新規に導入したメタン発酵処理などによる有機質資源の流れ、メタン発酵消化液や農業集落排水汚泥堆肥を利用したサトウキビの減化学肥料栽培
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