環境DNAで特定外来生物アライグマを検出 新技術を開発 農研機構2026年2月19日
農研機構は、環境DNA分析を用いた特定外来生物アライグマの検出手法を開発した。この手法により、アライグマの早期の捕獲やアライグマに適した被害対策の実施が可能となり、経済損失や生態系への影響軽減などへの貢献が期待できる。
図1：研究で開発した検出法の種特異性
農研機構は、野外環境中の河川水などからアライグマ由来のDNAを特異的に検出する環境DNA分析法を開発した。
アライグマは、深刻な農業被害を引き起こし、生物多様性を脅かすおそれがあることから特定外来生物に指定されてる。さらに、アライグマが、人やペットで感染例が増えている重症熱性血小板減少症候群（SFTS）などのウイルスを媒介するマダニを、人の生活圏に運ぶ可能性も指摘されている。
こうした被害やリスクを抑えるには、まずは侵入や被害を早期に検出し、個体の捕獲やアライグマに適した被害対策を速やかに実施することが非常に重要。外来生物法の基本方針においても、国内に定着した特定外来生物について、都道府県は早期発見のためのモニタリングおよび被害防止を行う責務があること、市町村、国民、事業者は都道府県や国と連携して被害対策に努めることとされている。しかし、農作物への食害痕のみでは動物種の判別が難しい場合が多いことや、動物の姿が見えていても正しく種同定されないケースが多くあり、迅速な対策につながりにくいという課題があった。
そこで農研機構は、水域での環境DNA分析技術を陸上動物に応用。アライグマに特異的なプライマーとプローブを設計することにより、迅速かつ低コストでアライグマ由来のDNAを検出できる技術を開発した。この検出法は、痕跡が全くない場合でも、アライグマの侵入や被害の有無を把握できるため、早期の捕獲やアライグマに適した対策の実施に貢献。防除のコストや、経済、人々の健康、生態系への損失を最小限にできる。
具体的には、都道府県の公設試験場などでの分析が期待される。さらに、民間の分析業者へ依頼することで、生産者自身がアライグマの被害有無を確認したり、市町村、企業、市民団体などが行うネイチャーポジティブな活動の成果を客観的に評価する手段として活用できる可能性がある。
重要な記事
最新の記事
-
山ぶどう、バライチゴ【酒井惇一・昔の農村・今の世の中】第377回2026年2月19日 -
金が上がると切り花の日持ちが短くなる【花づくりの現場から 宇田明】第79回2026年2月19日 -
生産者と事業者が会する輸出コラボイベント「GFP超会議」開催 農水省2026年2月19日 -
福井県産米「いちほまれ」「若狭牛」など20％OFF「年度末大決算セール」開催中 ＪＡタウン2026年2月19日 -
【役員人事】農林中央金庫（4月1日付）2026年2月19日 -
環境DNAで特定外来生物アライグマを検出 新技術を開発 農研機構2026年2月19日 -
「my防除」直播水稲栽培向け処方の提供を開始 バイエル クロップサイエンス2026年2月19日 -
災害時に温かい食事を提供 EVカー「走るキッチン元気くん」導入 グリーンコープおおいた2026年2月19日 -
豪雪地の食文化を関西へ「西和賀フェア」兵庫・川西で開催 岩手県西和賀町2026年2月19日 -
講演会「農業系地域バイオマスの循環利用：脱炭素化への期待」開催 岡山大学2026年2月19日 -
「脱炭素セミナー」長野県小布施町と共催 三ッ輪ホールディングス2026年2月19日 -
「mybrown」発芽玄米 むすびえ通じ全国のこども食堂へ寄付 オーレック2026年2月19日 -
離島の乳牛を救うデジタル診療 八丈島「ゆーゆー牧場」で遠隔診療の実証実施2026年2月19日 -
鮮度が価値になる包材「Freshee（フレッシー）」販売開始 廣川2026年2月19日 -
生産者と消費者300人が参集「パルシステム生消協」通常総会とフォーラム開催2026年2月19日 -
新ブランド「valborder」超軽量セーフティーシューズ3種デビュー コメリ2026年2月19日 -
佐賀県から旬のブランドいちご8銘柄が集結「佐賀いちごマルシェ」開催2026年2月19日 -
サカタのタネ 復興支援プロジェクト「希望のタネをまこう！」参加団体募集2026年2月19日 -
2026年度「世界最高米」原料玄米が決定 福島県、新潟県、岐阜県から5品を認定 東洋ライス2026年2月19日 -
「青森・北海道道南産直市」JR大宮駅で24日から開催2026年2月19日
みどり戦略
注目のテーマ
注目のテーマ
ＪＡ人事
