同レポートによると、農業用フェロモンの市場規模は、2021年の29億米ドルから年平均成長率（CAGR）16.1%で成長し、2026年には61億米ドルに達すると予測。従来の殺虫剤に対する信頼性が低下しており、同時に、近年欧州連合（EU）で、チアメトキサムやフィプロニルなどのネオニコチノイド系の殺虫剤群を禁止したことも、農業用フェロモン市場の成長を促進するとされる重要な要因となっている。

政府主導でIPM（総合的病害虫管理）に対する認識が高まっているにもかかわらず、一般的に生産者は作物の生産性を高めるために従来の投入物にますます依存するようになっている。しかし、欧州地域では、ブドウ、綿花、サトウキビ、モモ、オクラ、アブラヤシなどの作物へのフェロモンの応用が進んでいることが確認されている。

新型コロナウイルスの影響で、消費者の嗜好は、健康維持や免疫力向上のために、健康的でオーガニックな食品を消費する方向にシフト。また、安全でナチュラルな製品、クリーンラベル製品、無農薬製品の消費など、新たな産業トレンドも世界の農業のシナリオを変えている。

新型コロナウイルスの影響は、農業用フェロモン市場の成長にポジティブな影響を与え、クリーンなオーガニック製品や昆虫・害虫のいない環境への需要を考慮して、作物保護メーカーが農業用フェロモンを積極的に購入することが想定される。また、経済再建のために貿易障壁が緩和され、取引が容易になると考えられる。

牽引要因：急速な気候変動に伴う害虫の増殖

気候条件の急激な変化により、植物の害虫や病気が蔓延・発生している。気候条件の変化は、様々な病気や害虫に対する作物の感受性を高め、作物全体の収穫量に悪影響を与えるため、農法の逸脱につながり、作物の生産性を低下させることになる。こうした要因から、農家は効果的な害虫予防のため、優れた作物保護製品に依存するようになり、それが今後数年間の農業用フェロモンの市場需要を押し上げると考えられる。

抑制要因：農業用フェロモンの維持・製造コストの高さ

総合的害虫管理戦略は、生物学的防除、文化的慣習の変更、耐性品種の利用などの技術を実施することで、害虫を長期的に予防することに主眼を置く。有害生物のライフサイクルとその相互作用に関する幅広い知識と、さまざまな有害生物防除法の採用により、動物と人間の健康への影響を最小限に抑えた適切な有害生物管理が可能になる。そのため、世界中の農家が、害虫管理に伴う環境リスクを低減するために、このような方法論が注目されている。