理化学研究所環境資源科学研究センター・植物ゲノム発現研究チームの関原明チームディレクター

続いて、理化学研究所環境資源科学研究センター・植物ゲノム発現研究チームの関原明チームディレクターが「低濃度エタノールを用いたＥＧＡＯ技術による気候変動対応型・持続可能な食料生産」について講演した。

関氏は近年の高温障害や干ばつを「例外的な事象ではなく恒常的なリスク」と指摘。育種による対策は「効果発現までに長い年月を要する」ため、既存の品種やほ場を活用しつつ即効性を持つ技術として、EGAO（Ethanol-based Global Agricultural Optimization：エタノールによる世界規模の農業最適化）技術を紹介した。

低濃度のエタノール処理によって植物本来の「乾燥や高温に対するストレス耐性スイッチをオンにする（ケミカルプライミング）」ことで、イネや小麦、トマトなど広範な作物で大きな効果が確認されている。エタノールは環境負荷が低く、安価で資源も豊富であり、現在は「実用化に向けた再現性の検証」を進めている。また、二酸化炭素の吸収・固定能力が高いキャッサバにも注目し、「バイオエタノールの生産とその活用による循環型社会への貢献」という、エネルギーと食料生産を繋ぐ新たな展望も示した。

現場での活用と今後の課題

続いて、農水省消費・安全局農産安全管理課からＧＬの解説、ＪＡ全農耕種資材部からはＢＳ資材の取り扱いに関する独自基準や「重点品目資材」についての説明が行われた。

サカタのタネソリューション統括部の髙木篤史主幹

サカタのタネソリューション統括部の髙木篤史主幹は「タネとバイオスティミュラント（現場の使用事例から）」をテーマに報告した。髙木氏は、種苗におけるＢＳ資材の役割を「作物にとって最高の環境を整え、品種の能力を最大限に引き出すこと」とし、すでに種苗の安定供給のために活用していることを紹介。根圏環境に始まる生育課題に対し、ＢＳ資材による対策を時系列で施す「時計理論」を提示した。

また、活用事例として、環境制御ハウス（パプリカ）や露地栽培での農業ドローン散布、ＩＰＭ（総合的病害虫管理）への導入を紹介。普及の課題として、ＢＳの立ち位置が「他の農業資材をアシストするものである」ことを明確にすることや、現場での認知向上を挙げた。また、ＢＳの効果は「定量ではなく定性」であるためマニュアル化が困難であることも指摘。その上で、高温・乾燥対策は「一つではなく複数で行う」必要性を強調し、同社が取り扱っているＢＳ資材「ＲＯＤＡＬＧＯ」を用いた愛媛県での果実への活用事例などを紹介した。

総合討論

講演後に総合討論が行われ、各講演者が参加者からの質問に答えた。

日本の将来は明るい

講演に先立ち行われた記者会見で、ブラウン特別教授が質問に答えた。

――日本のＢＳの状況をどのように見ているか。農家からは「効果が分かりにくい」という声がある。

日本に限らず、世界的に高温や干ばつの問題が深刻化している。これに対し、グローバルでは農薬や肥料に加え、新たにＢＳ資材が投入され、既存の資材と共に農産物生産に寄与する存在となる。その意味で、今回の講演会は非常に価値が高い。効果の分かりにくさも世界共通の課題だ。ＢＳは認知度や理解度がまだ低く、これを打破するチャレンジが必要である。物事を突き詰めるには細分化して探求し、そのピースを繋ぎ合わせることが大事だ。得られた情報を農業現場へ適切に伝え、生産を活発化させていく必要がある。

――効果を確認する際のポイントは。

全ての作用機序を知る必要はない。サプライヤーは、どの作物にどのタイミングでどう使うかを明確に伝えるべきだ。一方で生産者のゴールは高品質な収穫であり、両者の相互理解が不可欠だ。個々の成分の作用に執着するよりも、ＢＳを含めた農業生産全体において何が重要かを見極めるべきだろう。

――米国でのＢＳの普及状況と、日本と欧米での研究の違いは。

米国では園芸作物において約50％の農家がＢＳ資材を使用している。トウモロコシ・ダイズでは約10％だが、政府の研究開発予算次第でさらに伸びる可能性を秘めている。日米ともにＢＳはまだ「若い世代」と言える段階だが、欧州は既に導入が進んだ「成長段階」にある。しかし、日本の将来は非常に明るい。園芸学や生理学などの確立された学問基盤が現場で活用されているからだ。