このガイドラインは、主要野菜の需給安定のため、ＪＡグループや主要産地の作付け計画策定の指標として年２回取りまとめている。今回は、26年10月から28年３月までに出荷期を迎える野菜19品目について発表した。　これによると26年度冬春野菜等19品目の総需要量は875万ｔで、前年度（24・25）対比97.2％となった。需要量については、「24年産が全体的に豊作だったため減少したように見えるが、作況が平年並みであればこの程度になる」（生産局農産部園芸作物課）という。24年産はとくにキャベツ、ハクサイ、レタスなど葉物野菜で需給調整が行わるほどの豊作だった。
　この需要量に対し、輸入も含めた総供給量は1048万ｔで同97.2％、全国の作付面積は26万917haで同99.6％とした。
　対前年度比で大きく面積を減らしたのは北海道産のタマネギだ。そのためか「近年、タマネギが不作で値段が上がっているため、（最近は）ほかの作物から転換し作付面積が増えている。作況が平年作になれば供給過多になるおそれがある」という。
　一方、面積を増やしたのはホウレンソウ、ジャガイモ、秋冬ハクサイなど12品目。このうち、冬春ナスは「この時期の需要をまかない切れていない」として同101.8％と大きく増えている。また、「農業者の高齢化などを背景に、秋冬野菜の重量野菜が減少傾向にある」として秋冬ダイコンを同101.3％とした。

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