大きな人だかりが、前後左右に少しづつ移動していく。人だかりの中心には、一人の店員さんがいて、「40％引き」「30％引き」「20％引き」とプリントされた値引札を、惣菜や弁当などの食品に貼り付けていく。割引札が貼られるとすぐに人だかりから手が伸びて貼られた惣菜や弁当類などが買い物籠に移動していく。

夜9時に閉店する食品スーパーの、閉店前の1時間から1時間半位前から始まるほぼ日常的な風景だ。勤め帰りの独身サラーリマンや女性客もいるが、高齢者それも男性が多いのも最近の傾向だという。

買い求めるのは、生肉類や鮮魚よりは、電子レンジでチンすればすぐに食べられる、弁当類やフライ、天ぷらや煮物などの惣菜類が圧倒的に多い。

何種類かの弁当を買った高齢の男性に話を聞いた。弁当を複数買うのは、「年寄りには量が多いし、節約にもなるから、ご飯とおかずをばらばらに分けて、これを何食かに分けて食べるから」だという。一人暮らしの高齢男性の「暮らしの知恵だよ」と笑う。

OECD（経済協力開発機構）は、その国の等価可処分所得（世帯の可処分所得を世帯人員の平方根で割って調整した所得）の中央値の半分の額しか満たない状態のことを「相対的貧困」と定義、その全世帯への割合を「相対的貧困率」とよんでいる。その国の等価可処分所得が300万円ならその2分の1の150万円ということになる。

日本のそれは2015年に15.6％、子どもの貧困率は13.9％だとした。さらに一人親家庭の相対的貧困率は50.8％と、大変に深刻な状況にあることも明らかになった。

これは先進国35カ国中、7番目に高く、最も相対的貧困率が高いのはイスラエルで、ついで米国、トルコ、チリ、メキシコ、エストニア、日本となっている（2017年）。一番低いのはアイスランドで、ついでデンマーク、チェコとなっている。

絶対的な貧困が語られることは多いが、この相対的貧困について語られることは少ない。もっと注目すべきではないだろうか。

日本の場合、相対的貧困層に高齢者の一人暮らしが多いのが特徴ともいわれている。

3月2日の朝日新聞によれば「生活保護の申請が増加している」という。貧富の格差が静かにしかも確実に拡がっている。この問題を引き続き考えていきたい。（くにさん）