高温耐性品種の拡大も
調査では5年後にもっとも多い主食用米品種の見通しを聞いた。

5年後(2028年)もっとも作付の多い主食用米品種
全国では「コシヒカリ」が37％ともっとも多く、次いで「ヒノヒカリ」13％。「ななつぼし」7％、「ひとめぼれ」5％の順。この4品種で62％を占める。前回調査では「コシヒカリ」は40％を超えていたが、比率が下がった。

地域別にみると北海道は「ななつぼし」が73％、次いで「ゆめぴりか」が15％を占める。

東日本は「コシヒカリ」が49％、「ひとめぼれ」が12％、「はえぬき」が8％などとなっている。高温耐性品種の「彩のきずな」は4％で昨年の2.7％から増えた。

西日本は「コシヒカリ」が43％、「ヒノヒカリ」が18％となっている。そのほか「あいちのかおり」が9％、高温耐性品種の「きぬむすめ」は9％となり前回調査（8％）より、やや増えた。また、「あきさかり」は前回調査の3.3％から5％へと増えた。

九州は「ヒノヒカリ」が41％、「コシヒカリ」が17％、「夢つくし」が9％となった。高温耐性品種の「なつほのか」は7％、「さがびより」は6％、「夢しずく」は昨年の1％から2.9％となった。

23年産は梅雨明け以降、北・東日本を中心に記録的な高温となり、農水省は高温耐性品種の拡大を進める必要があるとしている。今回の調査でも高温耐性品種への転換の動きが示された。次回以降の調査で現場ではどう対応を進めようとしているのか、より明確になることも考えられる。

経営安定のための取組み
調査では生産者の経営安定のためのＪＡの取組みを聞いた。

生産者の経営安定のためのJAの取り組み
取り組んでいる対策のうち全国集計でもっとも回答率が高かったのは「担い手向けの大型規格の取り扱い」で79％となった。北海道は57％、東日本は86％、西日本は75％、九州は81％といずれももっとも高い回答率だった。

次いで「多収品種の導入」60％、「畑作・園芸を含めた複合経営への取組み」55％、「共同利用施設の有効活用」54％、「国産化成肥料の銘柄の集約」50％となった。

地域別にみると北海道では「畑作・園芸を含めた複合経営への取組み」57％、「水稲除草剤の銘柄の集約」55％となっている。

東日本では「多収品種の導入」67％、「共同利用施設の有効活用」61％、西日本では「多収品種の導入」61％、「水稲除草剤の銘柄集約」と「国産化成肥料の銘柄集約」55％となっている。九州は「共同利用施設の有効活用」55％、「多収品種の導入」52％となった。

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