手放しでも自動で作業をこなす直線キープ機能付きの多目的田植え機

同プロジェクトは、スマート農業で労力や費用を削減し、「楽しく、儲かる農業」につなげようと全国69か所で2年間かけて実証しており、今年で2年目。同営農法人のほか、岡山県、真庭市、ＪＡ晴れの国岡山真庭統括本部など地域のステークホルダーで構成するコンソーシアム「ＳＤＧｓ未来杜市・真庭農業オープンラボ」として、同プロジェクトに参加している。

実証にあたっては、真庭農業普及指導センターが栽培についての進行管理役を務め、市内2か所と瀬戸内市1か所で田植え機とコンバインをシェアリングし、移植時期の異なる場所でそれぞれ実施している。

当日は10アールあたり3．5キロの「きぬむすめ」のもみ種を、直線キープ機能のある多目的田植え機で播く作業を行った。GPSの位置情報を利用して株間、施肥量を統一し、1か所6～7粒ずつまいた。もみ種は3日ほどで発芽し、移植での田植えとほぼ同時期に刈り取りを迎える。

同営農法人は、育苗と移植作業の省力化とコスト削減のため、鉄コーティングもみの直播を以前から試験栽培してきたが、水管理や除草などの失敗で思うように収量を得られなかった。しかし、昨年、スマート農業を導入することで、水管理や田植え前のほ場の様子を見ることで初めて収穫に成功。通常の移植での田植えと遜色ない収穫量となった。今シーズンは、昨年の4倍にあたる約1ヘクタールの栽培を行う。

同組合の矢萩正孝代表理事は「直播を行うと、コストと時間のかかる育苗を省力化できる。今シーズンは、今後広めていくかどうか決まる勝負の年。成果が出れば直播をどんどん増やしていきたい」と話している。

同事業は、実証期間の2年を経過後も、各地の施肥量や水管理、食味などの作業情報を集め、農機具メーカーが独自に持つ作業データを集約し、各方面で共有できるようデータ化する。

昨年度は、作業時間の低減と平均収量の向上の効果が見られたが、実証2年目となる今年度は、昨シーズンに集積したデータを作付けに生かしていくという。