みどりの食料システム戦略4【今さら聞けない営農情報】第100回2021年5月8日

一覧へ

前回、本年3月末の中間とりまとめで示された戦略の4つのカテゴリー（調達、生産、加工・流通、消費）のうち生産－「イノベーション等による持続的生産体制の構築」に示された6つの取り組みに関する5つの期待される取組・技術のうち、「スマート技術によるピンポイント農薬散布」と「次世代総合的病害虫管理」を紹介しました。今回は「土壌・生育データに基づく施肥管理」、「農林業機械・漁船の電化等、脱プラ生産資材の開発」を紹介します。

まず、「土壌・生育データに基づく施肥管理」ですが、これは様々なセンシング技術の進化によって実現されます。センシングの方法には、衛星画像やドローン画像から生育状況を確認した、スマート農機による土壌診断データなどがあり、既に実用化されています。これらのデータをもとに、土壌中の成分が足りない所に足りない分だけ可変施肥し、圃場全体の生育を均一にするともに、肥料の無駄な施用を防いで、全体の施肥量・施肥コストを下げる効果が期待されています。今はまだ、可変施肥に対応できている農業機械は少ないため、今後の開発と機能の充実が期待されます。

次に、「農林業機械・漁船の電化等、脱プラ生産資材の開発」です。前半は文字通り農業機械を「電化」することです。電気自動車と同様にモーターで動く農業機械を開発することです。トラクターなど大きな力を必要とする機械の電化には、高性能な電池が必要になりますが、現行のリチウムイオン電池より強力な水素電池の方が農業機械には向いているように感じます。ただし、いずれも従来よりもかなり高いコストとなる見込みであり、どこまで電動農機のコストを抑えられるかが開発の肝になると考えられます。

次に、「脱プラ生産資材の開発」です。農業で排出量の抑制が課題となっている主なプラスティック製品は、農業用マルチと被覆肥料の2つです。農業用マルチは、生分解性プラスティックを使用した製品が既に開発されていますが、さらに高機能で安価なものが求められています。被覆肥料は、肥料成分を徐々に放出する機能と被覆の分解性は相反する機能であるため、開発のハードルが高いと考えられています。被覆肥料を使用しないで済む省力施肥体系の検討や、より高機能なバイオプラスチック（生分解性・高強度化）の開発が進められています。

（つづく）

みどりの食料システム戦略4