JAの活動:今さら聞けない営農情報
有機農業とは81 有機質資材を活用した施肥⑲【今さら聞けない営農情報】第200回2023年5月20日
肥料原料の価格の高騰に対応し、政府の肥料価格高騰対策事業の支援を受けるための化学肥料低減の取り組みが進められています。この取り組みをより進め、日本農業を発展、維持させるためには、国内の肥料資源を活用する必要があり、堆肥、汚泥肥料、食品残渣、有機質肥料、緑肥作物といった有機質資材の活用が重要になります。
このため、本コラムでは、有機質資材を有効活用するために必要な知識として、「有機質資材が持つ作物の健全な生育に役立つ効能」についてご紹介しています。その効能は、①肥効増進効果②土壌の化学性改善③土壌の物理性改善④土壌の微生物活性の改善⑤植物生理活性の増進⑥土壌緩衝能の改善といったものであり、前回までに①~④についてご紹介しました。
今回は、⑤植物生理活性の増進についてご紹介します。
◇ ◇
土壌中では、様々な微生物や植物の根をはじめとした有機物などが存在しており、それらが相互に作用しあい分解や生理活性物質の合成など複雑な反応が起こっています。このような反応のほとんどは、土壌内に存在する生物の生きた細胞の内外に存在する酵素の働きによるものであり、酵素の働き具合が土壌中の生理活性の度合の指標となっています。
土壌中で活性化する酵素は約50種類ほどあり、多くが加水分解酵素や酸化還元酵素であり、その他に転移酵素などがあります。
作物の生育や収量と関連が深いのは、有機態窒素を植物が吸収できる形に無機化する働きを持つプロテアーゼ、グルタミナーゼ、同様に有機態リンを無機化するフォスフォジエステラーゼ、フォスフォモノエステラーゼなどになります。有機質を入れることでこのような酵素の働きで、作物の生育や収量が向上させることができます。
ただし、β-グルコシダーゼなど土壌病原糸状菌と連携して連作障害の誘引物質であるフロリジンやアミグダリンの生成に関与するものもあります。ただし、そのような反応をするのは一部の作物に限られるため、事前にさけることができますのでご安心下さい。
一般には有機質を入れることによるメリットの方が大きいので、有機質を有効活用するようにしたいものです。
◇ ◇
本コラムに関連して、ご質問や取り上げてほしいテーマなどがございましたら、コラム・シリーズ名を添えてお問い合わせフォーム(https://www.jacom.or.jp/contact/)よりご連絡ください。
重要な記事
最新の記事
-
みどり戦略対策に向けたIPM防除の実践(97)JIRACの分類【防除学習帖】第336回2026年2月14日 -
シンとんぼ(180)食料・農業・農村基本計画(22)水田政策の見直し2026年2月14日 -
農薬の正しい使い方(70)アミノ酸合成阻害【今さら聞けない営農情報】第336回2026年2月14日 -
ローマで一度は訪れたい博物館――国立ローマ博物館【イタリア通信】2026年2月14日 -
【人事異動】JA全農 部課長級(4月1日付) 2月13日発表2026年2月13日 -
全中トップフォーラム【情勢報告】JA全中常務 福園昭宏氏 役職員で意義共有を2026年2月13日 -
【実践報告①】JA十和田おいらせ組合長 畠山一男氏 支店長を核に出向く活動2026年2月13日 -
【実践報告②】JAセレサ川崎組合長 梶稔氏 相談体制と職員育成に力2026年2月13日 -
【実践報告③】JA富山市組合長 高野諭氏 トータルサポート室奏功2026年2月13日 -
【実践報告④】JAたじま組合長 太田垣哲男氏 "地域ぐるみ"接点強化2026年2月13日 -
【実践報告⑤】JAえひめ中央理事長 武市佳久氏 新規就農の育成に力2026年2月13日 -
【実践報告⑥】JA鹿児島みらい組合長 井手上貢氏 "考動"し実践する職員に2026年2月13日 -
【特殊報】キュウリ退緑黄化病 県内で初めて発生を確認 三重県2026年2月13日 -
【サステナ防除のすすめ】IPM防除の実践(病害編) 生態系、環境に配慮(1)生物的防除とは2026年2月13日 -
【地域を診る】気仙沼・陸前高田を訪ねて 「思い込み」からの解放を 京都橘大学学長 岡田知弘氏2026年2月13日 -
【サステナ防除のすすめ】IPM防除の実践(病害編) 生態系、環境に配慮(2)物理的防除法2026年2月13日 -
【サステナ防除のすすめ】IPM防除の実践(病害編) 生態系、環境に配慮(3)耕種的防除法2026年2月13日 -
2週連続で価格上昇 スーパー米価5kg4204円 高止まり、いつまで2026年2月13日 -
米価高騰背景、純利益55億円の「過去最高益」 木徳神糧25年12月期決算2026年2月13日 -
【26年度生乳生産】5年連続減産、初の都府県300万トン割れか2026年2月13日


































