土壌診断の基礎知識（31）【今さら聞けない営農情報】第261回2024年8月10日

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みどりの食料システム法の施行によって国内資源を活用した持続型農業への転換が求められ、国内資源の有効活用に期待が高まっています。作物が元気に育つためには、光、温度、水、空気に加え、生育に必要な栄養素を土壌から吸収しますが、作物が健全に生育するには土壌の健康状態を正確に把握することが必要で、そのために土壌診断があります。現在、本稿では土壌診断を実施して土壌の状態を知り、正しい処方箋をつくるために必要な土壌診断の基礎知識を紹介しています。

前回までに肥料の施用量を決める要因と２つの手順を紹介しました。それを簡単に復習すると、施肥量の決定には、①土壌診断を行わずに土性や作付作物によって推定値をもとに施肥量を決める方法と②土壌診断を行ってその結果をもとに施肥量を決める方法の２つがありました。

前者は土壌の正確な状態はわからないものの過去のデータの積み重ねで作成されたデータをもとに基準値（推定値）をもとにして施肥量を計算する方法であり、後者は土壌診断の実測値をもとに施肥量を決める方法であるので、土壌の状態に合わせた理想の施肥が実施できます。

例年、期待どおりの収穫が得られているのであれば、土壌診断を行うまでもなく例年どおりの施用量で上手く栽培できるでしょう。これに対し、作物の生育に異常がある場合や収量が減ってきているなどの場合には、一度土壌診断をして生育異常や収量減の原因を突き止めて施肥設計を行う必要があります。

特に近年の肥料高騰の折には、土壌診断を行って肥料要素の過不足を正確に把握して、目標収量を得るのに不足している分だけ施用する適正施肥が必要になります。

とはいえ、筆数が多い場合などでは、所有する全ての圃場の土壌診断を実施することは経費的にも時間的にも難しいことも事実ですので、生育障害や収量減の度合いによって、圃場ごとに、①精密な土壌診断を行うか、②簡易検査キットを使用して主要項目だけ計測するか、③土壌診断せずに従来どおりの施肥を行うかを決定するなど、作物の状態に合わせてメリハリをつけて施肥用の決定手順を決めるようにすると良いでしょう。

一方、近年では、肥料価格の高騰やみどり戦略のＫＰＩ達成に向けて、化学肥料を減らして堆肥など地場の肥料資源を使用した施肥へ変更するケースが多くなっています。その場合にも、堆肥等の地場の肥料資源に含まれる肥料成分量に合わせて施用量を決定する必要がありますので、あらかじめ土壌診断を行って土壌の状態を正確に把握しておくことが重要になります。

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