JAの活動:今さら聞けない営農情報
農薬の正しい使い方(7)【今さら聞けない営農情報】第273回2024年11月9日
「いまさら」では農薬を正しく、安全に、しかも高い効果を得るため、農薬の正しい使い方の基礎知識をご紹介しています。まずは、農薬を正しく使うための第一歩である農薬の製剤に関する基礎知識をご紹介しています。
農薬を正しく使用するためには、これら剤型の性格をきちんと把握しておく必要があります。なぜなら、剤型によって作物への付着具合が異なり、有効成分の作物への付着具合が農薬の効果に大きく影響するからです。現在、その剤型ごとにその特徴と正しい使用方法、使用上の注意事項を紹介しています。
前回までに、水に希釈して散布する製剤を紹介したので、今回から製剤をそのまま散布する製剤をご紹介します。これらの剤型は製剤そのものを処理するため、有効成分の効果を最大限引き出して、かつ効果的に施用するためには、製剤にあった使用方法を順守する必要があります。なので、使用前に製品ラベルに記載されている使用上の注意事項をよく読んで、その製剤に合った使い方を十分に把握した上で使用するように心がけて下さい。
1.粉剤(略記号:D,DL)
この製剤は、有効成分と粘土鉱物質(キャリア)を混合して粒径10μm程度まで粉砕して微粉化したものです。ちょっとの衝撃や風でもふわふわと舞い上がるほど細かい粒子になっています。そのため、粉立ちが激しく、散布するとあたり一面が霧状に真っ白に霞むほどになって空気中を浮遊します。粉剤は、この粉が空気中を漂いながら徐々に沈降し、作物に均一に付着していきます。このため、少しでも風が吹くと、近隣の圃場に飛散(ドリフト)してしまいますので、粉剤を使用する時は風が無い時を狙って散布する必要があります。現在の粉剤は、従来型の粉剤よりも製剤の粒径を大きく(20μm程度)して飛散を軽減したDL(ドリフトレス)粉剤が使用されています。ただし、DL粉剤であっても粉立ちは十分にあり、ドリフトもしやすいので、基本的に風の無いときに散布します。特に近隣に民家や一般道があるような圃場では、圃場外への飛散に十二分に注意して使用する必要があります。
粉剤には水稲防除用の殺虫・殺菌粉剤が多く、それらは背負式動力噴霧器に散粉ホース(ナイアガラホース)をつないで散布します。その他、土壌中の病害虫防除を目的に、ほ場の土壌表面に均一に散布して混和したり、育苗培土などに均一に混和して使用します。
(つづく)
重要な記事
最新の記事
-
第21回イタリア外国人記者協会グルメグループ(Gruppo del Gusto)賞授賞式【イタリア通信】2025年7月19日
-
【浜矩子が斬る! 日本経済】「政見放送の中に溢れる排外主義の空恐ろしさ」2025年7月18日
-
【特殊報】クビアカツヤカミキリ 県内で初めて確認 滋賀県2025年7月18日
-
【注意報】水稲に斑点米カメムシ類 県内全域で多発のおそれ 滋賀県2025年7月18日
-
【注意報】水稲に斑点米カメムシ類 県内全域で多発のおそれ 兵庫県2025年7月18日
-
『令和の米騒動』とその狙い 一般財団法人食料安全保障推進財団専務理事 久保田治己氏2025年7月18日
-
主食用10万ha増 過去5年で最大に 飼料用米は半減 水田作付意向6月末2025年7月18日
-
全農 備蓄米の出荷済数量84% 7月17日現在2025年7月18日
-
令和6年度JA共済優績LA 総合優績・特別・通算の表彰対象者 JA共済連2025年7月18日
-
「農山漁村」インパクト創出ソリューション選定 マッチング希望の自治体を募集 農水省2025年7月18日
-
(444)農業機械の「スマホ化」が引き起こす懸念【三石誠司・グローバルとローカル:世界は今】2025年7月18日
-
【サステナ防除のすすめ2025】水稲害虫の防ぎ方「育苗箱処理と兼ねて」2025年7月18日
-
最新農機と実演を一堂に 農機展「パワフルアグリフェア」開催 JAグループ栃木2025年7月18日
-
倉敷アイビースクエアとコラボ ビアガーデンで県産夏野菜と桃太郎トマトのフェア JA全農おかやま2025年7月18日
-
「田んぼのがっこう」2025年度おむすびレンジャー茨城町会場を開催 いばらきコープとJA全農いばらき2025年7月18日
-
全国和牛能力共進会で内閣総理大臣賞を目指す 大分県推進協議会が総会 JA全農おおいた2025年7月18日
-
新潟市内の小学校と保育園でスイカの食育出前授業 JA新潟かがやきなど2025年7月18日
-
令和7年度「愛情福島」夏秋青果物販売対策会議を開催 JA全農福島2025年7月18日
-
「国産ももフェア」全農直営飲食店舗で18日から開催 JA全農2025年7月18日
-
果樹営農指導担当者情報交換会を開催 三重県園芸振興協会2025年7月18日