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JAの活動:JA全農の若い力

【JA全農の若い力】農場に寄り添い 家畜守る 家畜衛生研究所(1)クリニック北日本分室 田口仰星さん2023年3月13日

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高病原性鳥インフルエンザや豚熱が多発しているなか、家畜をさまざまな疾病から守ることは畜産農家の経営と地域農業を守るために重要性を増している。JA全農の家畜衛生研究所は家畜疾病の検査機関としては国内最大規模だ。農場での検査とその結果に基づく農場の生産指導を行っているクリニック分室の若い力を紹介する。

クリニック北日本分室 田口仰星さん(2018年入会)クリニック北日本分室 田口仰星さん(2018年入会)

的確な対策発信

田口さんは大学では水族医学を専攻、アユの免疫機構の研究に携わった。稚魚を低温で育てると免疫を担う細胞を産生する胸腺がより発達することを画像診断で確認、アユの養殖で病気に強い成魚に育てる方法のひとつを見いだしたという。

疾病の治療よりも病気にかかりにくくする、こうした予防の観点が全農のクリニック事業を志すことになった。

入会1年目は全畜種の農場を回って基礎知識を習得。2年目からは東北地区の養鶏、養豚の衛生指導を担当している。

養鶏場からクリニックへの検査の依頼で多いのは産卵率の低下だ。農場から最近の産卵率の推移、飼養されている採卵鶏の日齢などの基本情報を聞き取り、鶏舎に入って鶏舎内の温度や換気状況を確認、さらには鶏の健康状態や飼料および飲み水の給与状況などを点検していく。

飼養環境に問題がある場合は、その改善を農場に指導する。ただ、死亡率が上がっていれば、病気の発生を疑わなければならない。

その場合は死亡鶏を解剖して臓器の出血などの症状から病原を推測するとともに、血液検査や細菌検査で原因を探る。多いのは呼吸器性の大腸菌症と腸炎だという。病気の原因は換気のしすぎや換気不足など、飼養管理のミスが引き金となることもある。とくに大腸菌など病原体はふん便やほこりの中に含まれるため、換気不足により感染が広がることも考えられる。

ただ、採卵鶏に対して病気を治すための投薬はできない。投薬すれば卵の出荷はできないからだ。対策としては生菌剤を与えて腸管から免疫力を高めて回復させる方法もあるが、確実に効果が出るとは限らない。そのため農場には予防が大事だと強調している。

採卵鶏は約120日齢で導入し700日齢、約2年弱飼養するのが一般的な農場だ。120日齢から200日齢までは、鶏は成長しながら卵を産み産卵率が上がっていく時期。この時期に病気などダメージを受けると成育も止まってしまうため農場経営に大きな影響を与えてしまう。

「農場に寄り添った仕事を」「農場に寄り添った仕事を」

これまでの経験で、ある農場で死亡鶏が増え、その原因がなかなか突き止めることができなかった例があったという。その事例では死亡鶏の検査では原因が分からなかったため、死亡前に解剖して検査したところ、胃筋からアデノウイルスが検出された。このウイルスが採卵鶏で検出されることは珍しいが、原因が判明したことから生菌剤を与えることによって、へい死を減らすことができ、農場の出荷成績の回復につながったという。

死亡鶏が増えているとの連絡を受けたブロイラー農場での経験では、飼養環境に問題があった事例がある。鶏舎に風が吹き込むような環境だったが、代々経営を続けてきた家族経営農場でこれまで通り飼養していると問題視していなかった。

そこで鶏舎の修繕を提案し実際に手伝って改修したところ、出荷成績が過去最高となるなどの成果が出た。血液検査などの経費をかけずに問題の解決につなげた。

「養鶏場のみなさんは防疫対策上、他の農場を視察することができず、情報不足になりがちです。多くの農場を見ている系統飼料会社や私たちクリニックの職員がアドバイスすることは重要だと思っています。それだけで問題が解決することもあります」と田口さん。

養豚場に対しては定期クリニックでの巡回が基本となる。飼養豚の血液検査からどんな病原体のリスクにさらされているかを明らかにし、ワクチン投与や治療のための投薬を農場に提案する。

これまでに母豚の繁殖障害を引き起こすPRRSウイルスが増えていることが検査結果で明らかになったことから、緊急にワクチン接種を提案し、その結果、母豚の流産を防ぐことができた例などがある。

死亡豚が増えたとの通報で解剖することもあるが、原因は病原体ではなく給餌の仕方に問題があることもあるという。豚は胃潰瘍にかかることが少なくなく、その原因の一つとして細かく砕かれた粉状の餌を食べる、ということがある。粉状の餌は胃壁によく付着し、胃酸の分泌を過剰に促してしまうことで胃潰瘍につながるリスクが高まる。したがって給餌方法に注意が必要であり、適切な量を給餌しているか、あるいは豚が餌を散らかすような状態になっていないかを農場に聞いて改善していくことが課題となる。

最近は、飼料の高騰で畜産経営は厳しく、衛生費用を節減したいという相談が増えているという。しかし、農場が自己判断すると多大な損害を被ることになりかないとして、田口さんは「私たちのクリニックの検査などをもとに必要な対策を明らかにして農場ごとに示す必要がある。今こそわれわれの力の発揮する時。多くの農場巡回で伝えるべき情報をアップデートして伝える。この人は頼りになると思われるように農場に寄り添いたい」と力を込める。

飼料効果や管理法も指導 家畜衛生研究所(2)クリニック九州分室 内田葉月さんに続く

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