若者の和食への関心高まる 農林中金が調査2014年5月14日
若者の食費がダウンしたが、おにぎりとおかずを食べる人が増えている。このほど、農林中金が20代の独身男女を対象に実施した調査で分かった。和食に対する認識が高まり、また8割以上の若者が、食べ物を捨てるのはもったいないと考えており、食に対する若者の意識変化がうかがえる。
◆朝食ごはんが5割強
調査は6年前と比較。それによると、若者の食費の1カ月平均は3万1876円で、前回よりも4782円減った。食事ごとのメニューをみると、朝食にごはんを食べる人は、前回の44.9%から55.4%に10ポイント以上増えた。昼食も、ごはんとおかずがトップで77.3%、次いでおにぎりの50.5%となっている。これも前回に比べ、それぞれ8.0、11.4ポイント増えた。
このほか特徴的なことは、毎日朝ごはんを食べる若者は46.5%で、週平均は4.9回。前回の4.7回に比べわずかながら増えた。夕ごはんのメニューで、サラダ(前回42.9%→今回58.3%)。味噌汁(同39.3%→49.5%)などは前回より増えているが、焼き肉・ステーキ(同51.1%→40.5%)が大幅に下がった。
◆「残さず食べる」大きく増
食についての関心は、「栄養」(50.3%)、「カロリー・ダイエット」(47.3%)などで、特に女性において高い。食の安全では3人に1人強の67.8%が関心を示しているが、前回よりも下がっている。食品の偽装表示や輸入食品の農薬混入などの事件があったことは関係しているとみられる。しかし、「産地や材料」(前回27.3%→今回38.0%)、「ファストフードやインスタント食品」(同21.6%→30.3%)への関心は高まっている。
食品を捨てることについては、82.3%が「もったいない」と考えており、「もっと計画的に購入したい」(36.5%)や、「作った人に申し訳ない」(35.3%)など、残念に思う人が多数を占める。また、食後に「いただきます、ごちそうさまのあいさつをする(前回62.0%→今回72.5%)、「出されたものを残さない」(同47.0%→70.0%)と、食べ物に対するマナーを身に付けていると自負している人が増えている。
調査対象は首都圏に居住する20代の独身男女400人。調査期間は2014年3月15日から10日間)
(関連記事)
・農中森力(もりぢから)基金を設立(2014.05.13)
・札幌大通公園の花壇づくりに参加 農林中金(2014.05.07)
・JAそうまへ、被災農地の復旧支援 農林中金(2014.04.24)
・JA貯金残高91兆5000億円に 農林中金(2014.04.23)
・地域の旬の食材で物語を作る 堀 富士夫・一般社団法人 日本惣菜協会会長(株式会社デリカスイト代表取締役)(2014.05.12)
重要な記事
最新の記事
-
【注意報】斑点米カメムシ類 県内全域で多発のおそれ 石川県2025年7月4日
-
(442)エーカレッジ(作付面積)から見る変化【三石誠司・グローバルとローカル:世界は今】2025年7月4日
-
【JA人事】JAながさき県央(長崎県)里山耕治組合長を再任(6月27日)2025年7月4日
-
人的資本を人事制度で具体化する 「令和7年度 人事制度改善セミナー」開催 JA全中2025年7月4日
-
「有機薄膜太陽電池」で発電した電力 ブドウの着色に活用 実証実験開始 山梨県2025年7月4日
-
株主優待制度を新設 農業総研2025年7月4日
-
夏の訪れ告げる初競りの早生桃 福島県産「はつひめ」販売 青木フルーツ2025年7月4日
-
ニッテン「スズラン印」ロゴマークをリニューアル 日本甜菜製糖2025年7月4日
-
「国際協同組合年」認知度調査「生協に参加したい」が7割 パルシステム2025年7月4日
-
洋菓子のコロンバン主催「全国いちご選手権」あまりんが4連覇達成2025年7月4日
-
野菜わなげや野菜つり 遊んで学ぶ「おいしいこども縁日」道の駅とよはしで開催2025年7月4日
-
北海道初進出「北海道伊達生産センター」完成 村上農園2025年7月4日
-
震災乗り越え健康な親鶏を飼育 宮城のたまご生産を利用者が監査 パルシステム東京2025年7月4日
-
神奈川県職員採用「農政技術(森林)経験者」受験申し込み受付中2025年7月4日
-
神奈川県職員採用「獣医師(家畜保健衛生分野)経験者」受験申し込み受付中2025年7月4日
-
信州の味が集結 JA全農長野×ファミマ共同開発商品 長野県知事に紹介2025年7月4日
-
障害者のやりがい・働きがい・生きがい「ガチャタマ」で応援 パルシステム埼玉2025年7月4日
-
参議院選挙に行ってとんかつ割引「選挙割り」実施 平田牧場2025年7月4日
-
作物と微生物の多様な共生が拓く農業の未来 意見論文が米国植物科学誌に掲載 国際農研2025年7月4日
-
国産率100%肥料の商品を販売開始 グリーンコープ共同体2025年7月4日