地球全体の温室効果ガスのうち、メタンは15％（2010年気象庁）だが、CO2の約25倍の温室効果がある。

日本のメタン排出量は2019年で2840万ｔ（CO2換算）で水田からのメタン排出は42％でもっとも多い。牛のげっぷも27％を占めるが、水田での取り組みで大幅に削減することが温室効果ガス全体の削減に求められている。
メタンは土壌内のメタン生成菌によって▽水を張った条件で▽有機物を原料に作られるという。

発生を削減するには、中干期間を1週間程度長くすれば、水のない期間が長くなり、メタンの発生を減少させることができる。

水田の中干し延長によるメタン発生量の抑制については「みどりの食料システム戦略」技術カタログにも掲載されている。農研機構の全国8県の試験結果では、慣行の中干日数に対して1週間程度延長することでメタン発生を約30％削減することが示された。

また、米の登熟歩合が向上し、タンパク質含量の低下が認められるなど、収穫後の米の品質向上も示された。新たな作業は発生しないため少ない労力負担で取り組みが可能だ。

メタン生成菌は有機物を原料にする。これを防ぐため稲わらのすき込み時期を春から秋に変える「秋耕」をすれば、湛水前に分解が進み、メタン発生が約5割減少するという。

「秋耕」によって、稲わらの分解が進み、湛水時のガス「わき」の発生や、窒素飢餓の防止となり初期成育の確保につながる。多年生雑草の抑制にも有効となる。

こうした取り組みの支援対象は農業者、ＪＡ、都道府県などで構成する地域の協議会。中干の延長など環境にやさしい栽培技術と、自動水管理システムの導入など省力化に資する技術を取り入れることなどを支援する。
支援の上限額は300万円（２つの環境にやさしい栽培技術の取り組みには360万円）。検証ほ場や、機械、施設の借り上げ経費、資材購入費などが交付対象経費となる。

支援の前提として、協議会でのグリーンな栽培体系の検証と栽培マニュアルの作成、産地戦略の策定と情報発信などにすべてに取り組むことが必須となる。

温暖化防止のためバイオ炭の使用も支援対象の技術だ。木炭や竹炭などバイオマス由来の炭は土壌中でも分解されにくく、効率のよい炭素貯留が可能となる。

バイオ炭を農地に施用することで土壌の通気性、透水性、保水性の改善が見込まれるほか、pＨの上昇による酸度矯正効果もある。