売上高は前年同期に比べて２％減の144億ドルだったが、特別計上項目を除いた純利益は同15％増の８億2000万ドルだった。調整後の１株あたり利益は0.69ドルで同0.08ドル増えた。
　減収となったのは原料およびエネルギー事業部の影響。一方、農業科学部門は新製品の売上などが好調だったことから、同14％増の20億ドルだった。
　同社は事業の選択と、コア事業への資源の集中を進めており、３月には18カ月以内に総額15億ドルの事業売却を行うことを発表した。アンドリュー･リバリス会長兼ＣＥＯは今後の見通しについて、「事業売却の機会や戦略的対策を見極めるため、厳格なポートフォリオの見極めを継続する」とコメントしている。

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