顕著な大雨をもたらす「線状降水帯」自動検出技術を開発 SIP2021年6月14日
防災科学技術研究所、日本気象協会と気象庁気象研究所の研究グループは、内閣府の戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）で、「顕著な大雨をもたらす線状降水帯の自動検出技術」を開発。同技術は、6月17日から気象庁による運用が始まる。
2020年7月4日2時（日本時）における3時間積算雨量と自動検出結果（紫色の楕円）
強い雨が数時間以上にわたって継続し、河川氾濫や土砂災害等の深刻な被害を引き起こす集中豪雨の発生が近年多発している。気象庁気象研究所の研究によると、台風の直接的な影響によるものを除く集中豪雨の6割以上は、線状降水帯によって引き起こされている。ここ数年は、2017年7月5日の九州北部、2018年7月5日の全国広範囲、2019年8月26日の佐賀県、2020年7月4日の熊本県、同7月6日の九州北部など、毎年のように線状降水帯による大雨で甚大な水害・土砂災害が発生しており、線状降水帯をリアルタイムで把握する技術開発は、喫緊の課題となっている。
こうした状況を踏まえ、同研究グループは、戦略的イノベーション創造プログラム「国家レジリエンス（防災・減災）の強化」において、非常に激しい雨が同じ場所で降り続いている線状降水帯の検出条件を定め、自動的に検出する技術を開発した。同技術は、これまで学術的に用いられてきた線状降水帯の検出手法を踏まえたもので、解析雨量や気象庁の危険度分布を活用することで、災害発生の危険度が急激に高まっている地域の線状降水帯を検出。3つの客観的条件として、（1）3時間積算降水量が80mm以上の分布域が線状（長軸対短軸の比が2以上）、（2）その面積が500平方キロメートル以上、（3）1・2の領域内の3時間積算降水量の最大値が100mm以上の3項目を満たす雨域、を線状降水帯として検出する。これにより、自治体が避難指示を発令する目安である警戒レベル4相当以上の状況があることを把握することが可能となった。同技術は気象庁の「顕著な大雨に関する情報」に実装され、災害発生の危険度が急激に高まっていることを知らせるための解説情報として配信される。
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