田んぼダム作る水位管理器具を開発 農研機構が洪水被害軽減に有用と2020年8月7日
農研機構は8月5日、豪雨時の洪水対策に水田を積極的に活用するために必要な「水深」および「堪水期間」の上限目安と、同目安を手軽に達成できる「田んぼダム」用の水位管理器具を開発したと発表した。水田排水口に設置するだけで、手間をかけずに水田の貯水効果を高めることができる。
「田んぼダム」は、農家が簡単に進められる自主防災の仕組みとして注目されており、とくに新潟県で先行した取り組みが見られる。周囲を畔に囲まれ、ダムのように雨水を貯留できる田んぼの特性を生かしたもので、貯留機能を人為的に高めた水田が「田んぼダム」。
全国各地で豪雨に伴う洪水被害がすでに発生している状況にあり、気候変動などの影響も手伝い、将来的リスクが今後さらに高まることが予測されている。
大がかりなダムの建設には多大な費用と時間がかかるが、個々の水稲農家が今回の器具を自主防災の観点で田んぼに取り付ければ、地域全体の防災能力の向上につなげられる。
降雨時に田面から貯留水があふれ出るのを抑制する水位管理器具は、同様の機能を持つ様々な形状の製品がすでに製造・販売されおり、その効果を評価するシミュレーション手法も開発されている。そうした取り組みを広げるには多くの耕作者の理解と協力が不可欠で、「製作者の手間をかけず、安価に実現するための水位管理器具を開発した」と農研機構では述べている。
【農研機構】
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