カリ施用不要で水稲コスト削減へ 農研機構2021年1月18日
農研機構は1月14日、水稲作でカリ施肥量を半減またはゼロに抑制するための条件を明らかにし、施肥指針マニュアル「水田土壌のカリ収支を踏まえた水稲のカリ適正施用指針」にまとめ公開した。この成果は、国内の水田に広く適用できるため、水稲作の肥料コスト低減に期待できるとしている。
肥料の3要素の一つであるカリは、全量を輸入に依存しており、国際価格は高値基調にある。水稲作では通常10aあたり8～11kg程度のカリを施肥するが、無施肥の水田でも稲が問題なく生育することも多いことから、カリを適正に減肥するための指針の策定が望まれていた。
農研機構は農水省の委託プロジェクト研究で山形、新潟、三重、宮崎、鹿児島の5県と連携し、カリ施肥量を減らした水田での稲の生育とカリ収支（水田への出入り量）を調査。この実証成果から策定した施肥指針では、植物が吸収できる交換態カリ（土壌中に保持されているカリ）が土壌100gあたり20mg以上を満たす水田であれば、稲わらの還元で施用量を半減でき、収量と土壌のカリ収支もマイナスにならないと指摘。さらに、この条件の水田に、牛糞堆肥を10aあたり1ｔ以上を施用することで、その年のカリ施肥量をゼロにできる。
この指針を適用した土質は、全国の水田面積の約7割を占める低地土（沖積堆積物（川などが運んだ母材）からなる土壌）を想定。肥料コストの削減効果はカリ肥料を10aあたり3kg減らした場合、1056円の肥料コストの低減が見込めるとしている。なお、放射性セシウム対策など、カリの施用が求められる状況にある水田は同指針の適用外となる。
カリ減肥可能性判定のフローチャート
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