農研機構と仏INRAE主導 植物フェノタイピングに関する国際研究ネットワーク設立2025年10月7日
農研機構は、INRAEとともに発起人となり、日、仏、蘭、独の4か国5機関が参画する植物フェノタイピング技術に関する国際研究ネットワークRhizoNETを立ち上げる。今後、参画する各研究機関の強みを活かし、気候変動に対応した作物開発を加速させる。
INRAEと農研機構が発起人となり、国際研究ネットワークRhizoNETを設立
農研機構とフランスのNational Research Institute for Agriculture, Food and the Environment （INRAE）は2016年、包括的連携協定 （MOU） を締結。その後2018年から本格的な連携を始め、Joint Linkage Call（JLC）を通じて研究者のアイデアを共同研究につなげてきた。
特に「植物フェノタイピング技術」と「農業ロボティクス技術」の分野については研究協力合意書を締結して連携を強化し、2024年からは発酵分野における連携も開始。JLCで始めた研究は、国際的なエビデンスの収集と提供、成果の社会実装、世界的な研究ネットワーク設立、相互連携ラボの設置等に発展している。
このほど、JLCで実施してきた植物フェノタイピングの研究を発展させ、日、仏、蘭、独の4か国5機関が参画する国際研究ネットワークRhizoNETを立ち上げることになり、10月6日に農研機構の久間理事長とINRAEフィリップ・モーガン理事長との間で署名式が行われた。
RhizoNETは、INRAEの2RIのスキームを使って設立するもので、INRAEと農研機構に加え、フランス国立農業・食品・環境高等教育研究機構、オランダワーゲニンゲン大学研究センター、ドイツライプニッツ研究所が参画。今回の署名式はネットワーク設立の発起人であるINRAEと農研機構が、他機関に先立って署名を交わした。
JLCで農研機構とINRAEの研究者が互いに開発してきたハイスループットな根の表現型解析システムを用い、各研究機関の強みを活かして気候変動に対応した作物開発を加速させるグローバルなネットワークとして今後の発展が期待される。
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