同レポートによると、農業用IoTの市場規模は、2021年の114億米ドルから年平均成長率（CAGR）9.8%で成長し、2026年には181億米ドルに達すると予測。農業用IoT市場の成長は、農家や生産者によるモノのインターネット（IoT）や人工知能（AI）の導入の増加、家畜のモニタリングや病気の検出への関心の高まり、生鮮食品の需要の高さ、人口増加、耕作地の減少、発展途上国での水産養殖のモニタリングや飼料の最適化装置の導入の急増、精密農業の実践に対する政府の強力な支援などの要因によってもたらされる。

また、誘導システム、可変レート技術、IoT、AI、リモートセンシングなどの先進技術の登場により、農業は豊富なデータを利用した産業へと劇的な変化をとげている。スマート農業技術は、収益性の向上、持続可能性の向上、環境の保護、水や肥料、エネルギーなどの資源の省力化を支援。IoTは、精密農業、家畜のモニタリング、精密水産養殖、スマート温室など、さまざまなアプリケーションに導入されている。

新型コロナウイルスの農業用IoT市場への影響

農業用IoT市場の、主要企業は、アジア太平洋地域、欧州、北米、その他の国に製造施設やコーポレートオフィスを展開。企業が製造する農業用IoTハードウェア製品は、複数のステークホルダーが様々な用途で購入している。新型コロナウイルスは、農業用IoTハードウェアメーカー企業の経営に影響を与え、そのサプライヤーやディストリビューターのビジネスにも影響を与えている。また、新型コロナウイルス発生以前の水準と比較して、輸出出荷量の減少や農業用IoTハードウェアの国内需要の鈍化は、短期的には同市場の需要を停滞させることが予想される。

牽引要因：農家で採用されるVRT、リモートセンシング、ガイダンス技術

精密・スマート農業は、その可能性を最大限に活用すれば、アグリビジネスに高い収益をもたらす。精密農業は、土壌、家畜、植物の地理空間データや、その他のフィールド内・外の情報を収集することで、自然が作物に及ぼす悪影響を回避。また、灌漑、液体肥料、栄養素、除草剤、農薬に関する情報を提供することで、資源の浪費や全体的なコストを削減できる。

リモートセンシング、可変速度技術（VRT）、誘導技術、収量マップ作成ソフト、GPS、データ管理ソフトなどの先端技術を農業に活用することで、地力や収益性の向上、持続可能な農業の実現、生産性の最大化、農業コストの削減、人件費の削減などにつながる。GPSを利用した自動誘導技術により、生産者は機器やトラクターの経路の重複を減らし、燃料、労働力、時間を節約。同様に、VRTは、圃場のばらつきをサイトごとに管理するために、圃場ごとに投入量を変えられる。この技術は、投入資材の使用量を削減することで、温室効果ガスの排出、土壌浸食・劣化、遺伝子の侵食など、環境への影響を低減することができる。

抑制要因：農業機器を導入するための高い初期費用

農業用IoT市場の成長を制限する最大の要因は、高い初期投資です。農業用IoTデバイスやツールは高価であるため、先進地域の小規模農家や、新興国のほとんどの農家にとっては手の届かないものとなっている。GPS、ドローン、GIS、VRT、衛星デバイスを導入するための高額な初期投資以外にも、精密農業には、これらのテクノロジーを搭載したデバイスを扱うための熟練した労働力が必要。精密畜産技術には、自動搾乳・給餌ロボット、モニタリング・センシング装置、牛群管理ソフト、家畜管理システムなどがある。