【2018年ＪＡの米実態調査から】価格・幅広い効果を農薬に期待（1）2018年11月19日

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　（一社）農協協会では、毎年「ＪＡの安心・安全な米づくりと防除対策について」の実態調査を実施してきているが、その2018年の調査結果がまとまったので、その主要な部分を、米の作付関連（8月30日号）と防除対策（今回）に分けて紹介する。

　この調査は、水稲作付面積100ha以上の全国566ＪＡを対象に、各ＪＡの水稲関係担当の方（営農・購買）にご回答いただいた。調査方式は、郵送による自記入式アンケート調査で、調査期間は2018年2月16日～5月31日。回答数は506件（回収率89.4％）。
「回答ＪＡの地区別件数」＝○北海道＝46件（回収率95.8％）／○東日本地区（東北6県、関東7都県、甲信越3県、北陸3県）＝218件（回収率89.0％）／○西日本地区（東海」4県、近畿6府県、中国5県、四国4県）＝166件（回収率91.7％）／○九州地区（九州7県、沖縄）＝76件（回収率89.4％）
（数値は四捨五入の関係で100を超えることがあります）

74％のＪＡが減農薬栽培
3年後も現状と変化なし

図１－１　減農薬の取り組み　【2018年ＪＡの米実態調査から】価格・幅広い効果を農薬に期待

表１　全水稲栽培面積に対する比率　【2018年ＪＡの米実態調査から】価格・幅広い効果を農薬に期待

　図1―1は、使用農薬の成分数や散布回数を制限した「減農薬栽培」の取組みの有無をきいたものだが、全国の74％のＪＡで取組まれており、とくに東日本と北海道で取組まれている割合が高い。表1は、その中でも「成分数を制限した」特別栽培の全水稲栽培面積に占める割合を聞いたものだが、全国的には12％という回答になっている。また図1―2は「3年後の予想面積」について「現状と変わらない」が全国では67％で「増える」は17％だが、西日本では26％が増えると回答している。

図１－２　減農薬の取り組み（３年後の予想）　【2018年ＪＡの米実態調査から】価格・幅広い効果を農薬に期待

使用剤型の主流は
粒剤とフロアブル剤

図２　農薬使用剤型と今後の予測　【2018年ＪＡの米実態調査から】価格・幅広い効果を農薬に期待

　図2は、農薬の初期剤、初中期一発剤、殺虫剤・殺菌剤（本田）および育苗箱処理剤で、いまどのような剤型が使われており、3年後にどのように変化するかを聞いたものだ。
　「初期剤」ではフロアブル剤がもっとも多く、3年後もほぼ同じ傾向にあるが、粒剤がやや減り、ジャンボ剤がやや増えると予測されている。地域的には、現在も3年後も粒剤が多いと回答している。
　「初中期一発剤」では、全国的に粒剤が多く使われている、北海道では約6割がフロアブル剤と回答し、他地区とは異なっている。今後については西日本を中心にジャンボ剤がやや増える傾向にあるようだ。
　「殺虫・殺菌剤（本田）」では、粒剤とフロアブル剤が多いが、北海道ではフロアブル剤が51％（3年後は53％）と他地区とは大きく異なる傾向となっている。また、九州では他地区と異なりフロアブル剤25％、粉剤28％、粒剤18％、水和剤19％の4剤型が同じように使用されている。
　「育苗箱処理剤」は各地区のデータも表示したが、北海道以外の地区では「播種同時処理以外」の粒剤がもっとも多く使用されている。北海道では「播種同時処理」の粒剤、次いで「潅注処理」の顆粒・フロアブル剤が使われ、他地区とは大きな違いをみせている。

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