高年収世帯、米に対して独自のこだわり　米穀機構調査2019年1月22日

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　米穀安定供給確保支援機構（米穀機構）は、消費世帯の毎月の1人当たり精米消費量を把握することを目的に平成23年4月から「米の消費動向調査」を実施。今回これを用い、世帯年収別の消費動向や価値観、意識の違いなどの傾向を明らかにするための分析を実施した。

　「米の消費動向調査」は、年度ごとに農林漁家世帯を除く消費世帯約2000世帯を調査客体（モニター）とし、毎月インターネット経由による自記式で行っている。集計にあたっては、世帯年収を4区分（400万円未満、400万円以上600万円未満、600万円以上800万円未満、800万円以上）し、年度内の12か月分の月毎の調査データを一括集計した。これにより、消費世帯の米に対する価値観、ニーズの違い、消費行動の特徴などが次のように明らかになった。

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▽精米の家庭内消費量
　世帯年収の低い世帯ほど消費量が多い傾向を示し、外食での米消費は世帯年収と正の相関関係が認められた。年収600万円未満の世帯では、家庭内炊飯と中食による米消費がほとんどであるのに対し、600万円以上の世帯では外食での米消費の割合が相対的に高くなり、特に800万円以上の世帯では中・外食による消費量が多く、全体としての米の消費量が最も多かった。

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▽購入・入手経路
　「生協」、「家族・知人から無償で入手」などで世帯年収と相関関係が認められるが、その他の経路では有意な差は見られなかった。しかし世帯年収の高い世帯では、「生協」をはじめ「農協」や「米穀専門店」、「生産者からの直接購入」といった付加価値の高いアイテムを多く取り揃える経路の利用が相対的に多く、世帯年収の低い世帯では、「ディスカウントストア」や「無償入手」の割合が増える傾向があった。一口に米と言っても世帯によって求めているものが異なり、それぞれのニーズに応じた販売先が選ばれているものと思われる。

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▽精米購入時の重視点
　上位5項目において世帯年収との相関関係がみられ、世帯年収が低い世帯ほど「価格」を重視する割合が高く、世帯年収400万円未満の世帯では価格以外の重視点の割合が低い傾向がみられた。逆に、世帯年収800万円以上の世帯では価格よりも「品種」や「産地」を重視する割合が高くなるとともに、ほぼ全ての項目で他の年収区分よりも重視する割合が高かった。年収の高い世帯では米に対しても独自のこだわりを持っている様子がうかがえる結果となった。