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2015.03.27 
根強い精肉の国産志向-消費動向調査 JC総研一覧へ

 一般社団法人JC総研は3月26日、「畜産物等の消費行動に関する調査結果」を発表した。インターネットを使用して各世代の男女計2178名から回答を得た。

 精肉購入では「国産のみ」は前回調査に比べ3品目(牛・豚・鶏)とも減少した。「国産のみ」+「国産が多い」も、牛肉62.0%(前回63.2%)、豚肉72.3%(同75.2%)、鶏肉75.2%(同77.3%)と各品目とも減少した。
 単身男性では「国産か外国産か分からない(=産地表示を見ない)」も各品目とも1割を超え、産地についての関心の薄さが伺える。単身男性の消費行動(牛肉)では、「外国産を買うことが多い」と回答した人は、28.1%(前年21.4%)であり、顕著に増加している。
 しかし、各品目とも6〜7割以上が「国産を購入する」と回答、依然として根強い国産志向がある。
 また、家畜に与える濃厚飼料の概ね9割が、輸入されていることを知っているかの問いには、「詳しく知っている」は1割に過ぎず、6割が「聞いたことがある程度」、残り3割が「知らない・わからない」と回答した。
 これに関しては、高年齢層ほど認知度が高く、30代以下の若年層で「知らない・わからない」が概ね半数を占めた。教育現場での食品や農業に対する理解、啓蒙が不足していることも指摘できそうだ。


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