「食農教育は必要」9割 JA全青協が調査2015年1月6日
JA全青協は12月末、全国の小中学校教員を対象にした食農教育アンケートの結果を発表した。約9割の教員が、「食農教育は必要」「食農教育を受けて子どもに変化があった・成長した」と回答した。
JA青年組織では、地域の学校と盟友らが連携して農業体験や食農教育への支援を行っている。今回のアンケートは、こうしたJA青年組織の活動を知ってもらうとともに、今後の支援活動への参考にしようと、全国のJA青年組織を通じて昨夏に実施。23都道府県499人の教員から回答を得た。
食農教育の必要性については、小学校では81.4%が「必要であり実施している」と回答したが、中学校では68.3%が「必要だが実施できていない」と回答した。実施できない理由は「授業時間がない」「予算がない」「どこに依頼すればいいのかわからない」などだった。
また、食農教育を経験した子どもの変化については、88%が「変化があった・成長した」と回答。具体的な変化としては、「食べ物を無駄にしない、給食を残さず食べるなどの行動が見られた」、「栄養バランスや食の安全性について考えるようになった」、「全人格的な成長が見られる。周囲の他者やお世話になった人への感謝の気持ちが育った」などの回答があった。また、「変化はない」と回答した5%の中でも、「単発的なイベントではなく、通年のかかわりが必要」など、カリキュラムを整理することで子どもの成長につなげられるとの意見もあった。
教員自身の農業体験については、68%が「経験あり」、20%が「未経験」で、残りの12%は「実家が農家」だった。この68%の教員のうち8割以上が「経験が食農教育の現場で役に立った」と回答しており、実体験の苦労や、そこで得た知識などが教育を行う上では必要との意見が多かった。
そのほか、JA青年部の食農教育へのリクエストとしては、「食育の授業は単発。継続的な授業を一緒につくっていきたい」、「JAや青年部が食農教育の支援をしていることを知らなかった」、「農業体験と食育はセットにすべき。栄養教諭との連携ができると効果的」などの意見があった。
(関連記事)
・「TPP参加許さない」 農業青年が反対訴え(2014.02.21)
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