従来土壌分析をする際、数段階の組織を経て依頼されるため長い時間がかかったり、処方箋せん作成や施肥設計ができる人材が不足するなどの課題があった。
　今回全農が開発したシステムは、依頼者が分析値をｗｅｂ上でリアルタイムに確認出来るため、生産現場へ迅速にデータを届けることができるという。土壌の化学性（ｐＨ、ＥＣ、可給態リン酸など）に特化したものだが、今後は加えて物理性（土の硬さ、排水性、透水性など）や生物性（線虫および微生物＜青枯病菌、ネコブ病菌、糸状菌、放線菌、細菌など＞）を用いた総合土壌診断を組み込み、より有効な施肥改善の提案や作物の収量、品質の底上げや生育障害の改善に結びつくシステムを構築する予定だ。
　なお、過去の土壌分析値との比較や、使用する肥料の成分などのデータベースを利用した処方せんの作成が可能。さらに、タブレットなどの活用で、生産者との面談も可能となり、施肥設計も対応できる。
　現在は、全農の広域土壌分析センターと同センターを利用する県の間での稼働だが、今後システム利用者拡大を図っていくという。

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