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シリーズ：パラグアイの日本人
2013.04.04
【パラグアイの日本人[2]】国の経済支える大豆一覧へ
内陸国パラグアイ（以下パ国）の面積は日本の1.1倍、人口600万人。気候は亜熱帯性だが、冬には霜が降りる。
日本人の集団移住は戦前の1939年に始まり、太平洋戦争で中断、戦後54年に再開し、70年代まで計8000人が移住した。現在日本人は約6000人、1400世帯が在住している。うち農家はほぼ半数。各移住地ではパ国の協同組合法に基づいた農協が組織されている。主な農産物は、夏の大豆と冬の小麦、他にトウモロコシなどがある。
パ国の大豆や小麦は日本人の貢献が大きい。戦前、大豆は味噌、醤油、豆腐の原料として少量を栽培していた。戦後、高知県の入植者が南部のラパス移住地で、大豆はこの地域の土壌や気候に適していると判断し、栽培と普及に努める。
60年代、大豆は南米でほとんど知られていない。日本の２移住機関（半官半民で海協連と移住振興。合併し海外移住事業団から国際協力機構＝ＪＩＣＡ）は永年作物として、ラパス移住地では柑橘類と油桐（船底塗料の原料）、ピラポ移住地では油桐を指導。大豆は永年作物の株間に植えていた。
しかし、肝心の柑橘類は潰瘍病が流行し、パ国政府係官が全て伐採。油桐は価格が暴落する。移住機関の指導は早くも挫折し、移住者の夢は断たれた。大豆の普及は移住機関の指導でなく、移住者自身の暗中模索による。
現在、パ国の大豆生産量は750万ｔで世界第６位(全世界の３％。１位は米国34％、２位ブラジル28％、以下アルゼンチン、中国、インド)。輸出は米国、ブラジル、アルゼンチンに次いで第４位。南米で最も遅れた途上国で、大豆は主力産品となり、パ国経済を潤している。
（写真）
首都アスンシオン近郊にある日系農協中央会事務所
（食と農・環境ジャーナリスト（家の光協会ＯＢ 若槻武行）
（つづく＝第3回はコチラから）
【短期連載：南米パラグアイの日本人移住者】
