JAの活動:今さら聞けない営農情報
【今さら聞けない営農情報】第34回 ジビエ<2>2020年1月10日
(前号からのつづき)
ジビエをおいしく食べるためには、死んだその場で新鮮なうちに、血抜き、解体作業が必要なのですが、食品衛生法の決まりで、山野で解体したものは、食肉として流通できません。食肉として流通させるためには、法の基準に適合した衛生的な施設で解体する必要があります。
実際に狩猟で捕る場合は、山野で猟銃を放ち、山野で狩猟した個体を山野から離れた処理施設まで運ぶ必要があります。その時の労力を想像してみると、山道(獣道)から時に100kgを超える重たい個体を車が通れる道まで降ろすのが、まず重労働です。猟師も高齢化が進み、解体せずに個体を運ぶのがますます困難になっているとのことです。うまく運べたとしても、解体施設まで遠ければ、解体までに時間がかかり、肉の品質が落ちてしまいます。一方、生け捕りにする罠の場合は、鮮度が落ちる心配はありませんが、生きた、しかも暴れる個体を処理施設まで運ぶ労力が死亡した個体を運ぶよりもっと大変な労力がかかってしまいます。
そのような場合の対策としては、山の麓に処理施設を造るか、移動式解体車(日本ジビエ振興協会推奨)を地域に1台配置するといった方法がありますが、いずれの方法も1000万円単位の費用が掛かってしまいます。このため、鳥獣害対策・ジビエ振興の一環でJAや行政が一体となって費用を捻出し、施設の設置なり専用車の配置を進めることが不可欠になります。今後の取り組みの拡大に期待したいと思います。
ジビエをもっと身近にするには、まだまだ越えなければならないハードルが存在していますが、それを乗り越えるだけの価値がジビエにはあるようです。
日本ジビエ振興協会によると、ジビエ肉は、一般的な家畜肉(牛・豚・鳥)よりも栄養価が高いそうです。それは、家畜肉の場合、運動量が少なく育てられるため筋肉に脂肪が入りこみやすくなります。和牛などは、脂肪分(サシ)がきれいに入っている方が有難がられるのはご存じのとおりです。
これに対し野生の動物であるジビエは、運動量が家畜よりはるかに多く、筋肉が発達しています。
そのおかげで、筋肉には、脂肪分ではなく、鉄分やたんぱく質が多く含まれるようになります。
この栄養価の比較は、表のとおりで、ジビエ肉が家畜よりもヘルシーなお肉であることがわかります。百聞は一見にしかずです。お近くでジビエを提供するお店やイベント等を見つけたら、一度試してみてはいかがでしょうか?
本シリーズの一覧は以下のリンクからご覧いただけます。
【今さら聞けない営農情報】
重要な記事
最新の記事
-
【注意報】とうもろこしにアワノメイガが多誘殺 早めの防除を 北海道2025年7月1日
-
【人事異動】農水省(7月1日、6月30日付)2025年7月1日
-
農水省 熱中症対策を強化 大塚製薬と連携し、コメリのデジタルサイネージで啓発2025年7月1日
-
作況指数公表廃止よりもコメ需給全体の見直しが必要【熊野孝文・米マーケット情報】2025年7月1日
-
【JA人事】JA岡山(岡山県)新会長に三宅雅之氏(6月27日)2025年7月1日
-
【JA人事】JAセレサ川崎(神奈川県)梶稔組合長を再任(6月24日)2025年7月1日
-
【JA人事】JA伊勢(三重県) 新組合長に酒徳雅明氏(6月25日)2025年7月1日
-
米穀の「航空輸送」ANAと実証試験 遠隔地への迅速な輸送体制構築を検証 JA全農2025年7月1日
-
JA全農「国産大豆商品発見コンテスト」開催 国産大豆を見つけて新商品をゲット2025年7月1日
-
こども園で食育活動 JA熊本経済連2025年7月1日
-
産地直送通販サイト「JAタウン」新規会員登録キャンペーン実施2025年7月1日
-
7月の飲食料品値上げ2105品目 前年比5倍 価格改定動向調査 帝国データバンク2025年7月1日
-
買い物困難地域を支える移動販売車「EV元気カー」宮崎県内で運用開始 グリーンコープ2025年7月1日
-
コイン精米機が農業食料工学会「2025年度開発賞」を受賞 井関農機2025年7月1日
-
「大きなおむすび 僕の梅おかか」大谷翔平選手パッケージで発売 ファミリーマート2025年7月1日
-
北海道産の生乳使用「Café au Laitカフェオレ」新発売 北海道乳業2025年7月1日
-
非常事態下に官民連携でコメ販売「金芽米」市民へ特別販売 大阪府泉大津市2025年7月1日
-
農作物を鳥被害から守る畑の番人「BICROP キラキラ鳥追いカイト鷹」新発売 コメリ2025年7月1日
-
鳥取県産きくらげの魅力発信「とっとりきくらげフェア」開催 日本きのこセンター2025年7月1日
-
鳥インフル 英国チェシャ―州など14州からの生きた家きん、家きん肉等 一時輸入停止措置を解除 農水省2025年7月1日