JAの活動:今さら聞けない営農情報
有機農業とは49【今さら聞けない営農情報】第168回2022年9月24日
前回より、発芽から植物の成熟までの作物ライフサイクル全体にわたって、いくつかの方法で植物の成長および発育を促進する機能を持つバイオスティミュラント(以下BS)の機能についてご紹介しています。今回から、BSにどんな製品があるか具体的にご紹介していきます。
BSには様々な製品がありますが、最も多く使用されているのが海藻抽出物を有効成分とするものが多いようです。BSの分類については、BSの定義でも登場した「日本バイオスティミュラント協議会」が示している「有効成分の起源」での分類がわかりやすく、それに属する製品も紹介しやすいので、本稿でもこの分類に基づいてご紹介します。
同協会では、BSの起源によって次のように分類しています。
①腐植質、有機酸資材(腐植酸、フルボ酸)
②海藻および海藻抽出物、多糖類
③アミノ酸およびペプチド資材
④微量ミネラル、ビタミン
⑤微生物資材(トリコデルマ菌、菌根菌、酵母、枯草菌、根粒菌など)
⑥その他(動植物由来機能性成分、微生物代謝物、微生物活性化資材など)
いずれの資材も、BSの共通した使用目的である「非生物的ストレスの緩和」を何らかの作用で実現するものです。我が国の農業現場でも、昔から①の腐植や②の海藻エキスなど、「理屈はわからないが農作物の生育に好影響を与えるもの」として使用されてきました。篤農家は、それらの資材を上手に使いこなし、その使用方法や使用タイミングなどはまさに匠の技と呼べるレベルのもので、後進が容易に真似できるものではありませんでした。
現代のBSは、これらの匠の技を科学的に解明して、期待された効果が出るように効果的な使用方法を探求しています。しかしながら、BSの使用者が作っている作物がおかれた栽培環境が全て異なるため、それによって作物が受けているストレスも多種多様であり、それに対応するための緩和方法も異なります。このため、この作物が受けているストレスとBSの特性がぴったり合っていれば、BSによって大きな効果が得られますが、残念ながら、相性が合わずに必ずしも良い結果が得られないこともあるのが実情のようです。
これが、BSの効果的な使用方法を提示することの難しさでもありますが、さらに研究が進み、より効果的な使用方法を農家が実践できるようになることを期待したいものです。
次回から、BSの分類別の特性や代表的な製品をご紹介します。
重要な記事
最新の記事
-
【注意報】水稲に斑点米カメムシ類 県下全域で多発のおそれ 茨城県2025年7月11日
-
【注意報】斑点米カメムシ類 県内全域で多発のおそれ 新潟県2025年7月11日
-
【注意報】果樹に大型カメムシ類 果実被害多発のおそれ 北海道2025年7月11日
-
【注意報】果樹カメムシ類 県内全域で多発のおそれ 福島県2025年7月11日
-
【注意報】おうとう褐色せん孔病 県下全域で多発のおそれ 山形県2025年7月11日
-
政府備蓄米 全農の出荷済数量 80%2025年7月11日
-
【'25新組合長に聞く】JA加賀(石川) 道田肇氏(6/21就任) ふるさとの食と農を守る2025年7月11日
-
【'25新組合長に聞く】JA新みやぎ(宮城) 小野寺克己氏(6/27就任) 米価急落防ぐのは国の責任2025年7月11日
-
(443)矛盾撞着:ローカル食材のグローバル・ブランディング【三石誠司・グローバルとローカル:世界は今】2025年7月11日
-
米で5年間の事前契約を導入したJA常総ひかり 令和7年産米の10%強、集荷も前年比10%増に JA全農が視察会2025年7月11日
-
旬の味求め メロン直売所大盛況 JA鶴岡2025年7月11日
-
腐植酸苦土肥料「アヅミン」、JAタウンで家庭菜園向け小袋サイズを販売開始 デンカ2025年7月11日
-
農業・漁業の人手不足解消へ 夏休み「一次産業 おてつたび特集」開始2025年7月11日
-
政府備蓄米 全国のホームセンター「ムサシ」「ビバホーム」で12日から販売開始2025年7月11日
-
新野菜ブランド「また明日も食べたくなる野菜」立ち上げ ハウス食品2025年7月11日
-
いなげや 仙台牛・仙台黒毛和牛取扱い25周年記念「食材王国みやぎ美味いものフェア」開催2025年7月11日
-
日本被団協ノーベル平和賞への軌跡 戦後80年を考えるイベント開催 パルシステム東京2025年7月11日
-
東洋ライス 2025年3月期決算 米販売部門が利益率ダウン 純利益は前年比121%2025年7月11日
-
鳥インフル 米バーモント州からの生きた家きん、家きん肉等 輸入停止措置を解除 農水省2025年7月11日
-
鳥インフル ブラジルからの生きた家きん、家きん肉等 輸入を一時停止 農水省2025年7月11日