若い世代は「人生100年時代」に向けて生活習慣病の予防や健康寿命を延ばすために若い頃から食生活の重要性を自覚して健全な食生活を習慣化する必要性が一層高い世代であり、次世代に食の重要性を伝える子育て世代でもある。こうした若い世代の食育推進を第３次食育推進基本計画で重点課題と位置づけている。そこでは朝食を欠食（ほとんど食べない、週2,3日食べる）する若い世代の割合を2020年度までに15％以下とすることをめざしている。

しかし、2019年度は25.8％だった。とくに男性は31.5％が朝食を欠食していた。全世代では12.3％となっている。

朝食を食べるために必要なことは男女ともに「朝早く起きられること」がもっとも多く、次いで男性は「自分で朝食を用意する時間があること」、女性は「朝、食欲があること」だった。

子どものころの食生活と現在の朝食摂取との関連を分析したところ、「家では1日3食いずれも決まった時間に食事をとっていた」という男性の70.1％、女性の77.9％が朝食を「ほとんど毎日」食べていると回答していた。また、「主食・主菜・副菜を組み合わせた食事を1日2回以上ほぼ毎日食べている若い世代の割合」を2020年度までに55％以上とすることをめざしているが、2019年度は37.3％にとどまった。

一方、「地域や家庭で受け継がれてきた伝統的な料理や作法などを継承している若い世代の割合」を2020年度までに60％以上とすることをめざしているが、2019年度は61.6％となり目標を達成した。

「食品の安全性について基礎的な知識を持ち自ら判断する・判断している若い世代の割合」を2020年度までに65％以上とすることをめざしているが、2019年度で70.3％でこれも目標を達成した。

今後の食生活に対する考え方は「栄養バランスのとれた食生活を実践したい」をあげた人が男女とももっとも多く、男性45.1％、女性57.9％だった。また、40歳代以上にくらべ若い世代は「家族や友人と食卓を囲む機会を増やしたい」（47.7％）が多いのが特徴となっている。

食育基本法が施行されたのは2005年で栄養教諭制度が創設された。現在の20歳代は食育の取り組みが広がる時期に育った世代。小学生のころに食の生産体験活動をした人の割合は30歳代以上は40％台だが、20歳代は60％となっている。白書では若い世代が中心になって食育に取り組んでいる事例も紹介した。