甘味成分の酵母生産に成功 農研機構、大阪大学教授らのグループが解明2020年11月18日
大阪大学大学院工学研究科の村中俊哉教授らの研究グループは、農研機構と千葉大学との共同研究で、植物が産生するトリテルペン配糖体の生合成に関わるグルクロン酸転移酵素を発見。この酵素遺伝子を導入した酵母で、植物の甘味成分グリチルリチンの生産に世界で初めて成功した。
カンゾウ(撮影:理化学研究所の豊岡公徳博士)に含まれる有用サポニンの構造
これまでの研究成果から、漢方薬原料の甘草(カンゾウ)や大豆に含まれるソヤサポニンの機能性成分「トリテルペン配糖体」(サポニン)を含む、多様な植物低分子化合物の配糖体化は、UDP糖依存型配糖体化酵素(UGT)と呼ばれる一群の酵素ファミリーが触媒することが定説となっていたが、トリテルペン骨格に単糖の一種であるグルクロン酸を転移する配糖化酵素については未解明のままだった。
今回、村中教授らの研究グループは、遺伝子共発現解析と呼ばれる機能未知遺伝子の機能予測手法を用いて、UGTとは異なるセルロース合成酵素スーパーファミリーに属するタンパク質が、トリテルペン骨格にグルクロン酸を転移する配糖化酵素であることを明らかにした。
さらに、植物酵素遺伝子を含む7個の植物遺伝子を導入した酵母が、マメ科植物カンゾウの地下部に含まれる主活性成分「グリチルリチン」を生成することを確認。これにより、酵素遺伝子を導入した酵母や、植物培養細胞を用いた有用サポニンの工業生産への応用のほか、メタボリック症候群の予防に役立つ甘味料として注目されるカンゾウの乱獲防止、生態系の保全にも役立つことが期待できるとしている。
11月16日に大阪大学中之島センターで記者発表会が開かれ、その様子をオンラインで配信した。大阪大学大学院工学研究科の村中教授は、栽培されたカンゾウはグリチルリチンの含有量が低く、収穫までに数年を要するため、供給のほとんどを自生のカンゾウに依存しており、国内使用量の全てを海外から輸入していると説明。さらに近年では、主要生産国の中国でカンゾウの採取・輸出を規制する動きが高まっていることから、今後の輸入価格の高騰と安定供給に危機感を募らせた。
また、村中教授は今回の研究成果を用いることで貴重な植物資源を枯渇させずに、酵母や植物組織培養による持続的な有用サポニンの工業生産が期待できることから、これらの課題解決の一助となる可能性を示唆するとともに、さまざまな機能性成分を産生する大豆の品質改良への波及効果にも期待を寄せた。
なお、今回の研究成果は英国科学誌「Nature Communications」に公開されている。
重要な記事
最新の記事
-
【注意報】斑点米カメムシ類 県内全域で多発のおそれ 石川県2025年7月4日
-
(442)エーカレッジ(作付面積)から見る変化【三石誠司・グローバルとローカル:世界は今】2025年7月4日
-
人的資本を人事制度で具体化する 「令和7年度 人事制度改善セミナー」開催 JA全中2025年7月4日
-
洋菓子のコロンバン主催「全国いちご選手権」あまりんが4連覇達成2025年7月4日
-
野菜わなげや野菜つり 遊んで学ぶ「おいしいこども縁日」道の駅とよはしで開催2025年7月4日
-
北海道初進出「北海道伊達生産センター」完成 村上農園2025年7月4日
-
震災乗り越え健康な親鶏を飼育 宮城のたまご生産を利用者が監査 パルシステム東京2025年7月4日
-
神奈川県職員採用「農政技術(森林)経験者」受験申し込み受付中2025年7月4日
-
神奈川県職員採用「獣医師(家畜保健衛生分野)経験者」受験申し込み受付中2025年7月4日
-
信州の味が集結 JA全農長野×ファミマ共同開発商品 長野県知事に紹介2025年7月4日
-
障害者のやりがい・働きがい・生きがい「ガチャタマ」で応援 パルシステム埼玉2025年7月4日
-
参議院選挙に行ってとんかつ割引「選挙割り」実施 平田牧場2025年7月4日
-
作物と微生物の多様な共生が拓く農業の未来 意見論文が米国植物科学誌に掲載 国際農研2025年7月4日
-
国産率100%肥料の商品を販売開始 グリーンコープ共同体2025年7月4日
-
3.11原発事故の被災者支援 2025年度は20団体へ624万円 パルシステム連合会2025年7月4日
-
「令和の米騒動」農家がリアルに考えた米の適正価格とは『現代農業』発売 農文協2025年7月4日
-
完熟桃の美味しさ存分に ヴィーガンパフェと贅沢スムージー 期間限定で登場 青木フルーツ2025年7月4日
-
【特殊報】ブロッコリーの黒すす症状 県内で初めて確認 愛知県2025年7月3日
-
【注意報】斑点米カメムシ類 県下全域で多発のおそれ 富山県2025年7月3日
-
【注意報】花き類、野菜類、ダイズにオオタバコガ 県内全域で多発のおそれ 愛知県2025年7月3日