外食意向は回復傾向 宴会・飲み会制限は過半数が継続 外食実態調査2022年9月15日
リクルートの外食市場に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は、男女1035人を対象に7月、外食の現状や消費者心理について調査を実施。「外食は控える」人が減少し外食意向は回復傾向にあるが、勤務・所属する団体の宴会・飲み会制限は過半数が継続と回答。また、コロナ収束後は食品のSDGsへの関心が上昇している。
同アンケートでは、2月の調査に比べると、「当分は様子を見て外食を控える」と回答した人が21.0 %（前回32.5%、前回比-11.5pt）と外食意向は回復傾向。2021年11月調査と類似した傾向になっている。
外食頻度がコロナ禍前と比べて変化した理由は、「感染しないか不安だから」62.5%（前回2022年2月調査63.6 %）、「まだ自粛すべきだと思うから」31.0%（同45.0%）で、2月調査より「外食自粛」の意識は大きく低下している。また、今後、外食する店選びで気にすることのトップ3は「換気」（50.8%）、「席の間隔」（48.4%）、「店内消毒」（41.5%）の順。
一方、勤務・所属する団体から宴会・飲み会に関し「なんらかの制限がある・計」と回答した人の過半数が制限ありと回答。2月調査時と比較すると、「制限はない」は＋10.3ptと制限を解除する企業や団体も増えた。
コロナ禍で利用回数が増えた食べ方・食料の買い方の1位は「冷凍食品」（26.2％）。続く2位は「テイクアウト」（25.0％）、3位は「スーパーマーケット」（24.3％）となり、「デリバリー・宅配」は8位で11.0％にとどまった。また、コロナ禍では「衛生・安全面に配慮されているかどうか」（38.8％）を気にする人が「価格が手ごろかどうか」（38.2％）を抑えて1位という結果になった。
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