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外食意向は回復傾向 宴会・飲み会制限は過半数が継続 外食実態調査2022年9月15日

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リクルートの外食市場に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」は、男女1035人を対象に7月、外食の現状や消費者心理について調査を実施。「外食は控える」人が減少し外食意向は回復傾向にあるが、勤務・所属する団体の宴会・飲み会制限は過半数が継続と回答。また、コロナ収束後は食品のSDGsへの関心が上昇している。

同アンケートでは、2月の調査に比べると、「当分は様子を見て外食を控える」と回答した人が21.0 %(前回32.5%、前回比-11.5pt)と外食意向は回復傾向。2021年11月調査と類似した傾向になっている。

外食頻度がコロナ禍前と比べて変化した理由は、「感染しないか不安だから」62.5%(前回2022年2月調査63.6 %)、「まだ自粛すべきだと思うから」31.0%(同45.0%)で、2月調査より「外食自粛」の意識は大きく低下している。また、今後、外食する店選びで気にすることのトップ3は「換気」(50.8%)、「席の間隔」(48.4%)、「店内消毒」(41.5%)の順。

一方、勤務・所属する団体から宴会・飲み会に関し「なんらかの制限がある・計」と回答した人の過半数が制限ありと回答。2月調査時と比較すると、「制限はない」は+10.3ptと制限を解除する企業や団体も増えた。

コロナ禍で利用回数が増えた食べ方・食料の買い方の1位は「冷凍食品」(26.2%)。続く2位は「テイクアウト」(25.0%)、3位は「スーパーマーケット」(24.3%)となり、「デリバリー・宅配」は8位で11.0%にとどまった。また、コロナ禍では「衛生・安全面に配慮されているかどうか」(38.8%)を気にする人が「価格が手ごろかどうか」(38.2%)を抑えて1位という結果になった。

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