寒冷地でも活用でき、運転費用20分の1 「ハイブリッド伏流式人工ろ過システム」2016年10月7日
農研機構は（株）たすく、北海道大学、道立総合研究機構などと協力し、「ハイブリッド伏流式人工ろ過システム」を開発。5～10年の長期現地実証試験を行った結果、冬も含めた長期間でも浄化性能を維持できることを10月5日に明らかにした。
酪農施設、養豚場、養鶏場などから排出される汚水は、生活排水と比較して有機物濃度が高く、そのまま放流すると河川などの汚濁源となるため適切な処理が必要。従来の機械的汚水処理法は運転や導入コストが高いことが課題だった。
1970年以降、海外ではヨシなどを植栽した砂利などの層で汚水をろ過する伏流式人工湿地が普及していた。しかし、寒冷地でこれを行う場合、凍結や目詰まりを起こす欠点があった。
そのため、農研機構は企業などと協力し、安全バイパスや人工軽石（スーパーソル）を使って、有機物の目詰まりや凍結などの問題を解消するシステムを開発。さらに冬も含めた長期間の現地実証試験も行い、性能維持ができることを明らかにした。
同システムの特徴は、ろ床（ヨシなどを植栽した砂利や砂の層）の上から汚水を散布し、ろ過することで水を浄化すること。目詰まりや凍結を回避するため、好気・嫌気の多段型ろ床を組み合わせたハイブリッド構造を採用するなど浄化効率を高めた。
一般的な機械的汚水処理法と比べ、導入費用は4分の3ほど。運転費用はポンプの電気代などで20分の1に抑えた。さらに設置面積は従来の伏流式人工湿地に比べ、2分の1から5分の1程度とコンパクトにした。
現在、北海道に15か所、東北に4か所、関東と近畿に1か所、ベトナムに2か所の計23か所で導入されている（2016年8月現在）。酪農施設などのほか、国立公園の来場者施設、家畜ふん尿のメタン発酵施設（バイオガスプラント）の発酵液の浄化処理などにも使われている。
今年度中にマニュアルを農研機構のホームページに掲載予定。
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