Z-GIS左PC
JA全農 部長インタビュー 全力結集で挑戦 21年度事業計画
左カラム:全中動静160_86
検証菅政権
バイデン農政と日本への影響
左カラム_シリーズ_防除学習帖
左カラム_病害虫情報2020
左カラム_コラム_正義派の農政論_pc
左カラム_コラム_米マーケット情報_pc
左カラム_コラム_地方の眼力_pc
左カラム_コラム_食料・農業問題 本質と裏側
左カラム_コラム_昔の農村・今の世の中_pc
左カラム_コラム_グローバルとローカル_pc
左カラム_コラム_TPPから見える風景_pc
左カラム_コラム_ムラの角から_pc
左カラム:JCA160_86
石原ヘッド:SP
JA全中中央①PC
JA全中中央SP

農業分野などで共同研究で包括連携協定を締結 近畿大学とイチネンホールディングス2021年5月26日

一覧へ

近畿大学(大阪府東大阪市)と株式会社イチネンホールディングス(大阪府大阪市)は5月25日に、包括連携協定を締結した。14学部48学科を擁する総合大学の近畿大学と、多角的な事業を展開するイチネンホールディングスが、共同研究や人材交流などを通して技術革新や人材育成を推進する。

イチネン高知日高村農園のミニトマト畑イチネン高知日高村農園のミニトマト畑

イチネンホールディングスは、自動車リース関連事業を軸に、ケミカル事業や機械工具販売事業など幅広い分野で事業を展開し、2016年からは農業分野に参入。高知県高岡郡日高村のイチネン高知日高村農園でミニトマトの生産に取り組み、関西地区、中部地区、関東圏、四国地区、東北地区に出荷している。今回の包括連携協定に先立ち、同大薬学部医療薬学科の多賀淳教授は、このトマトの出荷における品質保存に関する委託研究を受け、安定した品質のトマトを安価で出荷することをめざし共同研究している。

連携協定では、学術的根拠に基づく実証研究を実施することにより、産学連携の成果を社会に還元。第1弾として、イチネン高知日高村農園でミニトマトの品質保存に関する委託研究を行い、近畿大学生がイチネンホールディングスでインターンシップを行うなどの人材育成にも取り組む。また、SDGs達成に貢献できる連携事業にも取り組み、産学連携の成果を社会に還元することをめざす。

最新の記事

シンジェンタSP210720-

JA人事

ヤンマーSP

みどり戦略を考える

注目のテーマ

注目のテーマ

Z-GIS:SP

JA女性協70周年記念 花ひらく暮らしと地域

JA共済連:SP

注目のタグ

JAバンク:SP
topへ戻る